06-6123-8015【買取業務をデジタル化！】リユース店舗の効率化を促進するPOSシステムとは？
近年大きなテーマとなっている「IT化」・「デジタル化」というテーマはほぼ全ての業種で問い入れられており、
弊社のクライアント先に多いリサイクル業界・リユース業界も、
もちろん例外なくIT・デジタルツールの導入が必要ということは取り上げられております。
しかし多くの企業様から
「IT・デジタルはよくわからない」
「リユース業界でどのように取り入れられるのかわからない」
「買取業務があるので他の業界とは違い難しい」
といったご意見が非常に多くなっています。
そんな声にお答えして、リユース業界に必要なIT化・デジタル化の手法や
買取を最大限効率化するためのツールをご紹介させていただきます。
目次
買取時にこんなお悩みはございませんか？
・買取金額はスタッフの経験を頼りに出している
・スタッフによって買取金額がバラバラ
・今までの買取履歴がわからない
・本部で買取金額をコントロールしたいが難しい
・他店の販売金額・買取金額の相場を調べたいが時間がかかる
買取業務をIT化・デジタル化するためには？
他の小売業とは異なり、リユースショップ・リサイクルショップは
買取業務があることが大きな違いとなっています。
しかし買取査定という工程により、
他の業種では取り入れることのできるPOSシステムなどのツールをなかなか取り入れることができないということや
取り入れてもスムーズに運用することができないということはございませんでしょうか？
弊社のクライアント様でも同じようなお悩みは数多く頂戴しており、
POSシステムやツールの導入ができず、IT化・デジタル化ができないという企業様は数多くいらっしゃいます。
しかしそんななか、リユース業界に特化したPOSシステムを活用することにより
リユースショップ・リサイクルショップのIT化・デジタル化に成功し、
業務の効率化だけでなく業績アップにも成功した企業様もいらっしゃいます。
そのような企業様が買取業務の効率化・業績アップをなぜ行うことができたのかというと、
リユース向けクラウド型POSシステム「ReCORE」を導入することにより、
買取業務を含めた店舗業務の効率化や、経営数値の把握・分析を行うことが可能になりました。
買取業務を効率化するためのツールとは？
ReCOREを導入することでなぜ買取業務の効率化・業績アップを達成することができたのでしょうか？
結論としては、ReCOREがリユース業界に特化したクラウド型POSシステムであるからだと考えています。
買取業務におけるReCOREの機能としては
・買取金額がぶれない査定アシスト機能
・本部で設定が可能な売買価格ルール設定機能
・商品の特定をスムーズにする7500万件の商品マスタ
・2回目以降の買取顧客は身分証提示が不要になる会員管理機能
・経営に必要な情報の収集が可能なアンケート機能
などがございます。
その中でも特に注目いただきたいのが査定アシスト機能と売買価格ルール設定機能です。
まず査定アシスト機能とは、買取画面上で現在ECモールで実際に販売している
同一商品の最低価格を自動で表示する機能になっています。
それを見るだけで買取スタッフは他店の販売価格を参考にして自社の販売価格、
そして買取価格を判断することが可能になります。
また、ECモールだけでなく、自社内の過去取引履歴も同時に閲覧することが可能なので、
他社だけでなく、自店舗や企業内の別店舗の買取価格を閲覧することができます。
これらの機能を活用することにより、スタッフの違いによる査定のバラツキを防ぎ、
買取業務の属人化から脱却することが可能になります。
2つ目の売買価格ルール設定機能とは、
本部や店舗の店長が事前に特定商品の売買価格を設定することができる機能です。
この機能を活用することにより買取価格を自社で統一することが可能になるので、
買取査定品質を大幅に安定させることが可能になります。
このように買取を大幅に効率化できる機能を持っているPOSシステム「ReCORE」を活用することにより、
リユース・リサイクルショップの業務を効率化させることが可能になります。
まとめ
ReCOREでは買取業務だけでなく、宅配買取機能や質機能、EC自動出品機能など、
リユース・リサイクルショップを運営している店舗に必要な機能を多数揃えています。
現在リユースショップ・リサイクルショップの経営、運営を行なっているという方や、
買取業務の効率化を行いたいという方、買取に最適なPOSシステムを導入したいという方は
ぜひ一度「ReCORE」の導入を検討してみてはいかがでしょうか？
下記の画像からReCOREの機能を説明した資料をダウンロードすることができますので、
一度こちらからダウンロードしてご確認いただき、自社での導入を検討いただければと思います。
を。