POSシステムで売上を上げる方法とは?活用方法やメリットを解説!
インターネットが発達した現代では、知りたいとき簡単に商品情報を得られるため、顧客のニーズが多様化しやすい傾向があります。
変化するニーズを把握して対応するための経営戦略を立てるのは、簡単ではありません。
そこで重要になってくるのがPOSデータの活用・分析です。
しかし、POSデータの活用・分析をしたいと思っている方の中には
- POSデータとはどのようなものなのか知りたい
- POSデータに含まれる情報の種類を知りたい
- POSデータの活用方法がわからない
- POSデータの分析方法を知りたい
といったお悩みはございませんでしょうか?
POSレジを導入されている企業様の中でも、そのようなお悩みを抱えている方は少なくないと考えております。
POSデータは、購入された商品名や日時、価格、数量などさまざまな情報が含まれ、目的に合わせた手法で分析することで、売上予測の精度向上や効果的なキャンペーンの発案などに利用できます。
今回は、POSデータの活用・分析についてお悩みを抱えている企業様だけではなく、POSシステムに少しでも興味をお持ち頂いている企業様に向けて、POSデータや含まれる情報、活用例、分析手法などをご紹介させていただきます。
売上アップのための販売管理や経営戦略を立てるときに、参考にしていただければと思っております。
目次
POSとは
POSデータとは?
POSデータとは、店舗のPOSシステムが搭載されたレジを通して、商品が購入されたときに得られるデータです。
商品購入時にバーコードを読み取ることで、さまざまな情報をほぼ即時に得ることができます。
POSデータを上手に活用すれば、売上予測や仕入れ量の決定、キャンペーン実施時期の決定、シフト人員の決定などさまざまなことを判断する際の精度が高まり、利益向上につながります。
POSシステムとは
POSシステムは、商品が販売された時点の情報を管理するシステムの総称です。得られた情報はPOSサーバーやクラウド上に保存され、必要なときにいつでも引き出せます。
POSシステムは、店舗でどの商品がどれだけ売れたかを正確に把握できるようになり、販売実績の動向が可視化できるのがメリットです。
複数店舗を持っている企業様は、POSシステムによって本社で全店舗のデータを一括管理できるようになります。
POSデータに含まれる情報の種類
POSデータの具体例としては以下のような情報があります。
- 購入された商品名
- 商品が購入された日時
- 商品購入価格
- 商品が購入された店舗名
- 商品の購入数
さらにクレジットカードやQRコードなどのキャッシュレス決済や、ポイントカードを利用して商品が購入されたときは、以下のような情報もPOSデータに含まれます。
- 商品を購入した方の性別
- 商品を購入した方の年齢層
キャッシュレス決済やポイントカードを利用していない場合でも、レジスタッフが推定の性別や年齢層を入力している場合があります。
しかし、集積されたPOSデータの効果的な活用方法がわからないという方も少なくないのではないでしょうか。
次は集められたデータをどのように活用すればよいのかについてご紹介します。
POSデータの活用例
集積されたPOSデータは幅広く活用されています。主な活用例は以下の通りです。
- 売上予測の精度向上
- 売上アップ
- 新メニュー開発や既存メニューの見直し
- 効果的なキャンペーンの実施と効果の検証
- オムニチャネルの活用
- 適切なシフトに調整することによる人件費の削減
それではひとつずつ活用例を説明します。
売上予測の精度向上
過去数年分の同月売上データがあれば、そのデータをもとに売上予測を立てられます。
具体例として今月の20日の売上予測を立てる場合、前年同日の売上傾向からおおよその予測ができます。
さらに前年は日曜日だったが今年は月曜日ということであれば、前年の同週の日曜日と月曜日のデータをもとにすれば、売上予測の修正が可能です。
また時間帯別にも売上予測を立てられます。
売上アップ
POSデータを利用すれば、売上アップと在庫調整を達成できるでしょう。
POSデータを分析すると、各商品の売れ行きがわかります。
よく売れている商品は買取を強化することで売上アップが期待できます。
またあまり売れていない商品は、買取する際に高めに価格を設定することで在庫量の調整が図れます。
このように各商品の売れ行きから仕入れ量を調整することで、売上アップと在庫量の調整が可能になるのです。
新商品開発や既存商品の見直し
新商品を開発するとき、既存商品のどのサイズや色、材質などが売れているかの情報は重要です。
売れてる商品の特徴を把握して、その特徴を含んでいる商品を開発・販売すれば売れる可能性を高めることができるでしょう。
また売れていない商品は、棚から降ろして空いた棚に売れている商品を増やしたり、新商品を置いたりできます。
このように既存商品の見直しを行うと「あの店舗には魅力的な商品が多く置かれているからまた来よう」というように集客アップにつながることが期待できるでしょう。
効果的なキャンペーンの実施と効果の検証
POSデータを分析することで、商品ごとに売れている時期を確認できます。
例えば、3月は入学や入社など引っ越しシーズンであるため、最も家具が売れている時期と分かったとします。
その時期を狙って配送無料キャンペーンなどを実施することで、売上アップが期待できるでしょう。
また時間単位や曜日単位、日単位の売り上げも確認できます。
例えば月曜日は売上が落ちる傾向があることがわかったら、17時から19時まで特定の商品を通常価格から5%割引で販売するなど、売上の改善を図るキャンペーンを実施することが可能です。
キャンペーン後は、キャンペーンの対象となった商品の売上を確認することで、効果の検証ができます。
効果がみられたキャンペーンは、次回以降も実施すれば売上アップが期待できるでしょう。
しかし、効果があまりみられなかったキャンペーンは、売上アップにつながるように見直しを図ることになります。
このように商品ごとの売れる時期や売れない曜日などの傾向を知ることで、効果的なキャンペーンの発案・実施と効果の検証ができるのです。
オムニチャネルの活用
オムニチャネルとは、全てのチャネルを連携させて顧客に購買を促す経営手法です。
チャネルとは、実店舗やECサイト、カタログ通販など商品を販売する経路のことを指します。
全てのチャネルが連携されていれば、顧客はどこからでも商品が購入可能です。
このときPOSデータとオムニチャネルのデータが連携できていれば、BIツールで分析し経営戦略を立てられます。
オムニチャネルの活用で、顧客満足度の向上や購入機会損失防止、効果的なマーケティングの実施など売上アップにつながることが期待できます。
適切なシフトに調整することによる人件費の削減
POSデータを利用して売上予測の精度があがれば、時間単位の必要人員が正確にわかるようになります。
例えば、適切な人員が10時~12時は2人、12時~14時は4人、14時~17時は3人というようにわかれば、必要な人員だけを配置して余計な人件費を削減できるようになります。
また同時に人員不足を防ぐこともできるため、顧客の満足度があがり、リピーターの増加につながるでしょう。
このようにPOSデータを利用して適切なシフトに調整することは、人件費の削減だけではなく売上アップも期待できるようになります。
POSデータの価値を発揮できる分析手法
POSデータを有効に利用するためには、目的に適した分析をする必要があります。
POSデータを活用するために使われている代表的な分析手法は以下の4種類です。
- ABC分析
- RFM分析
- トレンド分析
- バスケット分析
具体例を交えながらこれら4つの分析手法を簡単に説明します。
ABC分析
ABC分析は、売上や販売数量、原価、在庫などさまざまな指標から評価軸を決め、累積構成比が多い順にA、B、Cの3つのランクに分ける分析手法です。
重要度や優先度がわかり、今後の販売戦略に活かすことができます。
具体例として売上指標を評価軸に定めた場合、どのような対策をとれるのかをご紹介します。
看板商品である売れ筋商品は「発注量を増やす」「スタッフがお勧めの声掛けをする」などによって、さらに売り上げを伸ばせる可能性があります。
売れ筋商品でも死に筋商品でもないものは、現状のまま様子をみてもよいですが、少し工夫すると売れ筋商品になる可能性があります。
そこで「価格を下げる」「目立つ場所に置く」などをして売上の変化をみます。
死に筋商品は「粗利率が高い」「ロス率が低い」等のものはそのまま置いておいてもよいですが、それ以外のものは他の商品に置き換えることで売上アップを狙えます。
ご紹介したものは一例ですが、いずれの場合も売上だけで判断するのではなく、販売数量や粗利益などを総合して対策を立てる必要があります。
RFM分析
RFM分析は、Recency(最近の購入日)、Frequency(購入頻度)、Monetary(購入金額)の3つの指標を使って、顧客を段階的に評価・グループ化する手法です。
優良顧客、一般顧客、新規顧客、潜在顧客などに分け、それぞれに対してどのようなプロモーションをするのかを考えます。
どのような基準でランク分けするのかは、全体のデータや商材、事業環境によって異なるため、自社に合った基準を設定することが大切です。
具体例としてどれか一つの指標だけが低い顧客と、全ての指標が高い優良顧客に対する対策をご紹介します。
最近の購入日の指標だけ低い顧客には「顧客側の事情」や「こちら側の改善すべき点」を分析するとよいでしょう。
「顧客側の事情」の場合は対策を立てることは難しいですが、「こちら側の改善すべき点」はサービスや商品の質の改善・競合店対策・効果的な販促の実施などがこれに該当することです。
購入頻度の指標だけ低い顧客には「新商品発売」などをして来店する理由を作ることが対策となります。
購入金額の指標だけが低い顧客には「セット販売」や「高単価商品の発売」など支払額が高くなるような対策をすると効果が期待できるでしょう。
優良顧客には「ポイントの還元率を高くする」など優良顧客しか受けられない特典を作ると、優良顧客のままでいてくれるだけではなく、顧客離れ防止にもなります。
トレンド分析
トレンド分析は、ある商品の販売実績を時系列で分析して、季節による販売実績の傾向を割り出し検討する方法です。
ある商品がよく売れる時期がわかれば、仕入れ量や在庫調整がしやすくなります。
また効果的なキャンペーンの実施もしやすくなり、売上アップが期待できるでしょう。
具体例として、7月にエアコンが売れやすいことがわかれば、6月に仕入れ量を増やし在庫を多めに抱えておくことができます。
また3月は入学や入社などのために家具が売れやすい季節とわかれば、配送無料サービスを実施すれば売上アップが期待できます。
バスケット分析
バスケット分析は、どの商品とどの商品が一緒に購入されやすいかを分析する方法です。
一緒に購入される傾向がある商品がわかれば、セット販売で売ることやセットで購入すると割引になるキャンペーンを実施するなどを行うと、売上アップが期待できます。
また隣同士の棚にいておけば、同時に購入してくれる方が増えることも期待できるでしょう。
具体例として、バスケット分析の結果、イチゴと練乳が同時に購入されやすい傾向があるとわかったとします。
一般的に練乳は、砂糖や蜂蜜などが置いてある棚に置かれるべきですが、イチゴが置かれている棚の近くに置いておくと同時に購入されやすくなり、売上アップが期待できます。
バスケット分析をするとき注意すべき点は、購買率が高い商品は分析対象にしないということです。
例えばミネラルウォーターやお茶などの商品は、購買率が高い商品であるため、他の商品と同時に購入されやすいとわかったとしても、関係がない可能性があるからです。
ご紹介した4つの分析手法以外にもさまざまなPOSデータの分析手法があります。目的に合わせた分析手法を取り入れれば、売上アップやコスト削減に役立ちます。
業績アップを実現するPOS「ReCORE」とは?
ここまでPOSでどのように売上を上げるのかということを解説させていただき、POSデータの活用方法や、データを使った分析手法についてお話させて頂きました。
しかしここまで読んでいただいた皆様の中には
・活用方法はわかったが実施するのは難しい
・分析するには時間がかかりすぎる
・簡単にPOSを活用できるPOSシステムを知りたい
・POSシステムで売上を上げられるようにしたい
という方もいらっしゃるのではないでしょうか。
そのような方に最適なPOSシステムが、リユース・リテール向けクラウド型POSシステム「ReCORE」です。
ReCOREではリユース、リテールそれぞれの業態に対応できるよう、販売・買取機能を搭載しております。
それ以外にも業績アップを実現するために
・買取サポート機能
・EC自動出品機能
・複数ECモール同時出品機能
・顧客管理機能
・LINEミニアプリ連携機能
・分析機能
など多数の機能を搭載しております。
それぞれの機能を活用することで業績アップの実現が可能となっておりますので、1つずつ確認していきましょう。
買取機能
これまで買取の査定は査定スタッフに属人化していて、商品ごとの粗利率や販売価格の設定が思うようにコントロールできないということはございませんでしょうか。
そのようなお悩みは他の会社様でも多く、粗利率や販売価格がコントロールできないことで業績アップがなかなか実現できないというお客様も非常に多いです。
ReCOREの買取機能では、ただ買取を行う機能だけではなく、買取査定サポート機能を搭載しております。
買取査定サポート機能では、査定する商品のJANコードや型番を基に、他店での最低販売価格や自社での過去取引履歴などを確認することができるようになります。
この機能により、査定の属人化から脱却し、買取、販売価格をコントロールが可能になります。
その結果、業績アップに繋がるので、ReCOREを使って買取を行うことが非常に重要となります。
査定機能は業態別に宅配買取、出張買取、質入れ機能などを搭載しているので、業態問わずにReCOREをご使用いただくことが可能となっております。
EC自動出品機能
ReCOREでは画面上からECへの出品が可能となっております。
出品可能なモールとしてはShopify・Amazon・楽天・Yahoo!ショッピング・オークション・ラクマが連携可能となっております。
ReCOREで設定しておくことで、買取や仕入れを行なった商品を自動で出品することが可能となっているので、商品の出品に負担がかかっているという企業様にピッタリの機能です。
店舗とEC間の在庫連携や出品管理もReCORE上で可能となっているので、これまで様々なツールを活用して、管理に苦労していたという企業様も簡単にEC管理が可能になります。
複数モール同時出品
ReCOREではECモールを1つずつ出品するだけでなく、複数のモールへ一度に出品することが可能です。
この機能により、工数を減らしつつ販路を増やすことが可能なので、結果としてPOSシステムで売上を向上させることができます。
また、ReCOREでは各モールごとに出品テンプレートも作成することができるので、出品するモールに合わせて情報を自動で作成することも可能となっております。
これらの機能により、業務効率化を実現しながら比較的簡単に売上の向上も見込まれます。
顧客管理機能
顧客管理をReCOREで行う際には、会員機能はもちろんのこと、ポイント機能や顧客への販促メッセージ、顧客属性の絞り込み分析などが可能となっております。
ReCOREでは顧客の買取金額や成約率、粗利額などの過去データを基にして顧客属性の絞り込みやRFM分析を行うことが可能となっております。
また、会員への販促メッセージはメールもしくはSMSを使ってReCOREの画面上から送ることが可能になっております。
それにより、買取金額や販売金額を基にした顧客属性の絞り込みを行い、それぞれの属性に応じた販促メッセージなどが可能となっております。
今後リピート集客はより重要になる考えられているので、既存顧客への販促を行う必要性もおのずと上昇すると考えられます。
ReCOREを導入することで、リピート集客をより手軽にかつ効果的に行うことが可能になります。
LINEミニアプリ連動機能
LINEミニアプリとはLINEを使ったミニアプリサービスです。
LINE公式アカウントと連携しておくことで、アプリ機能やメッセージ送信、チャットボット機能などを活用することができるツールです。
自社アプリを開発したいという場合、開発費用や運用コストなど負担が大きくなりますが、LINEミニアプリを使うことでこれらの負担を減らしつつ、アプリを運用することが可能となっております。
ReCOREとLINEミニアプリは連携が可能となっており、連携することで顧客側からはアプリ機能を活用することやポイントの確認が可能となります。
企業側としては、ReCOREの画面上からLINEメッセージやクーポンを送ることや、ReCOREのポイント連携などを行うことができるので、よりユーザビリティの高いサービスを提供することが可能になります。
LINEは会員登録もQRコードを読み取るだけなので、顧客の負担をかけずにリピート顧客の収集を行うことが可能になります。
これら以外にも多くのメリットがあるので、ReCOREを活用する際にはLINEミニアプリの連携も検討してみてはいかがでしょうか。
分析機能
ReCOREでは非常に精密な分析機能を搭載しております。
販売分析や買取分析はもちろんのこと
・在庫分析
・顧客分析
・スタッフ分析
が可能です。
販売・買取分析では各カテゴリーごとの買取金額や販売金額、全体に対する構成比や想定粗利率などをリアルタイムで出すことが可能です。
在庫分析では、現在の在庫点数や原価ベース、売価ベースでの在庫金額を算出することが可能です。
また滞留在庫の日数や点数などを確認することができるので、ABC分析を画面上で行うことが可能です。
顧客分析では会員情報の条件別分析やRFM分析が可能となっております。
また休眠顧客の炙り出しも可能となっているので、現在の既存顧客の状況を一目で確認することが可能になります。
スタッフ分析ではスタッフ別の買取額や粗利額などを分析することが可能となっております。
これにより、スタッフへの評価も定量的に行うことが可能なので、スタッフのモチベーション向上にも繋がります。
これらの機能を適切に活用することで、現状の経営状況の把握や問題を解決するための経営判断をスピーディーに行うことが可能になります。
まとめ
今回はPOSシステムで売上を向上させるための活用方法やPOSデータを使った分析方法などについて解説させて頂きました。
また、最後には業績を上げるPOSである「ReCORE」についても解説させていただき、より効率的に業績が上がる方法もお伝えさせて頂きました。
今回の記事をご覧になり
・POSで売上を上げる具体的な運用方法を知りたい
・自社に合った活用方法を聞いてみたい
・ReCOREを導入してみたい
という方もいらっしゃるかと思います。
そのような方はぜひ下記のお問い合わせをクリックいただき、ぜひ弊社にお問い合わせいただければと思います。
また、まずは情報収集を行いたいという方は下記の資料ダウンロードをクリックいただき、ぜひ資料を拝見いただけますと幸いです。
お問い合わせ、資料ダウンロードは無料となっておりますので、まずはぜひ下記をクリックいただければと思います。
監修者:本荘 幸大
卒業後は株式会社船井総合研究所に入社し、ヘルスケア業界やフィットネス業界、飲食業界など幅広い業界のコンサルティングに従事。その後2022年4月より最年少メンバーとしてNOVASTOに入社し、リユース・リテール企業へのコンサルティングを行いながら社内ではマーケティングチームの立ち上げも行っている。