POS管理で運営を効率化!運営データを一元化する方法とは?
顧客のニーズが多様化している現代において、変化するニーズを適切に把握して経営戦略を立てるのは簡単ではありません。
そんな現代において必要になってくるのがPOSシステムによるデータの分析・活用です。
小売店で広く使われているPOSシステムは、今までは小規模な個人経営の店舗では導入が難しいとされていました。
しかし、キャッシュレス決済やPOSシステムのクラウド化によって、小規模の店舗でも低コストでPOSシステムを導入できるようになりました。
本記事では、POSシステムの機能やメリット、選ぶ際のポイントやおすすめのPOSシステムなどもご紹介しています。
POSシステムを導入し、商品在庫や販売状況・顧客情報などを一元管理し、店舗経営やマーケティング活動を効率的・効果的に行いましょう。
目次
POSシステムとは
そもそもPOSとは、「Point of Sale」の頭文字を取ったもので、日本語では「販売時点の情報管理」という意味です。
そしてPOSレジ・POSシステムとは、小売業における日々の売上や売れた商品の情報をデータ化して管理するレジやシステムを指します。
POSシステムでは、
- 商品や在庫情報
- 店舗や商品ごとの売上
- 商品の粗利率や滞留日数
- 顧客会員情報
- 従業員・アルバイト情報
などの小売店の販売に関わる情報を一元管理することが可能となっております。
旧型のレジでは店舗情報や在庫情報、顧客情報の収集が困難でしたが、POSシステムを使うことで販売情報や在庫情報をリアルタイムで可視化できます。
それによって、販売情報の確認やマーケティングの改善に役立てることができます。
POSシステムの導入で何が管理できるのか?
POSシステムは多くのベンダーが様々な機能を搭載したシステムを開発しております。
そのため、各企業の作るサービスによって機能はそれぞれ異なっております。
ここでは一般的なPOSシステムに共通する主要な機能についてご紹介していきたいと思います。
販売管理機能
一般的なPOSシステムでは、
- 商品やジャンルごとの売上推移
- 週、月単位での売上/ 在庫集計
- 他店舗との価格の比較
など、販売に関する情報を管理することが可能となっております。
従来のレジスターを使用している際には手作業で集計・記録していた情報が、POSシステムを使うことによって簡単に集計・記録することが可能です。
また、店舗の売上額、粗利などの数値や現金管理、クレジット端末との連携もできます。
POSシステムよっては、商品別やジャンル別で売上・粗利などの情報を管理することができるようになっております。
POSシステムを使って収集した情報は、今後の店舗営業やマーケティング活動に役立てることができます。
在庫管理機能
POSシステムを搭載したレジでは、商品を事前にPOSに登録しておくと、商品が販売された際の販売情報が在庫状況に反映されます。
そのため、在庫状況を常にリアルタイムで把握することが可能です。
POSシステムによっては店舗間で商品が移動した際などにも情報の登録、反映を行うことが可能なサービスもあります。
この機能により、店舗ごとの商品数や在庫数などを把握することもできます。
これらの機能によって、店舗ごとの販売状況や在庫状況を把握することができるため、需要予測や予測に基づいた販促施策を行うことが可能です。
複数店舗管理機能
一部のPOSシステムでは、複数の店舗の様々な情報を1つにまとめて管理することが可能です。
多店舗展開をしている企業などは、それぞれの店舗の管理が非常に煩雑になり、管理しきれないという企業様もいらっしゃるかと思います。
多店舗展開を行うことで、販売情報や在庫情報、顧客情報、スタッフ情報など各店舗の情報を管理するには手作業では非常に困難です。
そのため多くの企業ではPOSシステムなどを導入することにより、管理をしているという企業様も多いです。
POSシステムがあればそれぞれの店舗の在庫や販売状況を把握できるだけでなく、複数の店舗情報を一元管理することができます。
複数の店舗状況を把握して、柔軟な在庫管理ができるので、商品の欠品などによる機会損失を防ぎ、売上アップに繋げることも可能になります。
多店舗展開をしている企業様は、POSシステムを導入する際に複数店舗の管理機能がどこまで優れているのかを確認しましょう。
顧客管理機能
POSシステムの中には、顧客情報を管理・分析ができるサービスもあります。
販売情報と顧客情報を連携させることで、性別や年齢、過去の購入履歴などをデータとして蓄積することが可能です。
データを蓄積しておくことで時系列で分析することができるようになるので、顧客属性の特徴や購入履歴を基にした分析結果を抽出することができます。
そこで行なった分析結果からは、顧客属性ごとの特徴や人気商品の把握、属性ごとの人気ジャンルなどを把握を行うことができるようになります。
その情報を基にしたマーケティングや販促を行うことで、売上や顧客満足度のアップに繋がります。
従業員管理機能
POSシステムによっては、従業員管理を行うことができるサービスもあります。
会計時など、POSシステムを操作した際にどのスタッフが販売したのかを把握することができる機能です。
販売時などの従業員管理を行っておくことで、スタッフごとの売上管理を行うことができるようになります。
スタッフごとにしっかりと管理ができるようになると、人事評価も定量的に行うことができるようになるので、スタッフのモチベーション向上に役立ちます。
また、スタッフ管理が適切に行われるようになると、スタッフの不正防止にも役立ちます。
多店舗展開などで従業員数が多くなると、本部側などで不正チェックを行うことが非常に難しくなります。
そういった場合にもPOSシステムを導入しておくことで、不正を防止することができるようになります。
その他にも勤怠管理などができるPOSもあるので、POSシステムを導入する際には従業員管理の機能もしっかりと確認しましょう。
POSで管理するメリット
ここまでPOSシステムの主要な機能を紹介してきましたが、POSシステムを導入するメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。
ここでは、POSシステムを導入する主なメリットを4つご紹介します。
業務効率化に繋がる
POSシステムを使うことで会計時にわざわざ手で入力していた作業が減り、会計業務を効率化できます。
従来のレジスターであれば、会計時に毎回金額を手打ちしなければいけないので、スタッフへの属人化が課題となっておりました。
スタッフも商品の金額などを覚えておく必要があり、ミスも頻出するようになっておりました。
しかしPOSシステムを活用することで、登録していた商品はバーコードを読み取るだけで販売することが可能になり、会計がスムーズになります。
POSシステムでは自動で売上や在庫情報を記録できるため、経理作業の負担などが減り、会社全体で業務を効率化させることができます。
人件費などのコスト削減
業務の効率化でこれまで時間をかけて行っていた作業が必要なくなるため、人件費の削減が期待できます。
POSシステムを導入することで会計業務や在庫管理、経理などを効率化することができるようになるので、結果として人件費も削減できるようになります。
さらにセルフレジなどの導入が進んでいけば、会計業務を行う従業員の人数削減も実現できます。
多店舗連携を強化
これまで、複数店舗を経営している企業は店舗ごとに売上の記録をつけ、本部でそれらを集計するという店舗ごとの情報をバラバラで管理するという体制を取っていました。
この体制では、各店舗の販売状況や在庫状況もすぐに把握することは困難になります。
しかしながら、POSシステムを導入すれば、複数の店舗のデータを一元管理することが可能となります。
複数の店舗の在庫状況を一元管理することで、店舗で商品が欠品になった際に商品の所在地がわかるようになり、
そのため販売機会の損失を減少させることや、店舗ごとに人気な商品を把握できます。
このように各店舗の情報を一元管理し、複数の店舗を連携させることで社内全体で一貫した事業活動やマーケティング施策を行うことができます。
データ分析による販促活動の強化
POSシステムでは、販売データを自動で記録できます。
従来のレジでは、販売データを抽出するためには大量のデータをエクセルなどを使い、手動で入力する必要がありました。
しかし、POSシステムの活用によって、商品の販売情報がリアルタイムで記録されるため、そのような作業は必要なくなります。
その結果、業務の効率化や従業員の負担の軽減に繋がります。
POSで管理するデメリット
ここまではPOSシステムのメリットをご紹介してきましたが、POSシステムには理解しておくべきデメリットも存在します。
ここでは、POSレジを効果的に使うために知っておくべきデメリットを3つご紹介します。
導入・運用コストがかかる
POSシステムの導入には初期費用がかかり、ほとんどの場合、毎月定額で運用費用が必要です。
しかし、最近は安価なPOSシステムも増えてきたので、以前よりも導入のハードルは下がってきています。
とはいえ、導入する際はある程度まとまった初期費用が必要になることは理解しておきましょう。
インターネット環境が必須
POSシステムは在庫・顧客データの収集や会計業務にインターネットを利用しています。
在庫状況の把握や会員データの収集など、POSシステムの強みを最大限活かすためには、どうしてもインターネットが必要です。
インターネット環境がないと、POSシステムは本来の良さを発揮できません。そのため、POSシステム導入には、安定したインターネット環境が必須となります。
POSレジを導入する際には、事前に社内のインターネット環境が整っているかを確認しておきましょう。
データ流出のリスクがある
POSシステムはインターネット上で、さまざまなデータの管理・分析を行なっているため、ウイルスの感染によってデータが流出するリスクはどうしても避けられません。
万が一ウイルスの感染などによって、顧客の個人情報などが流出してしまうと、企業としての信用を失うことになってしまいます。
そのため、ウイルス対策のセキュリティを導入しているPOSシステムを選び、データ流出のリスクを最小限に抑えることが重要です。
POSシステム選定のポイント
POSシステムには多数の種類があり、インストール型のものや、インターネットにアクセスして使うクラウド型のPOSシステムもあります。
ここからは、POSシステムを選ぶ際のポイントを解説していきたいと思います。
導入目的を明確にする
POSシステムを導入する際は、導入する目的を明確にすることで、目的に合った機能の備わっているシステムを選ぶことができます。
例えば、自社にあまり必要のない機能がたくさん搭載されているシステムを使うと、複雑なシステムで従業員を混乱させることもあります。
そのようなことを防ぐために、導入する目的を明確にし、自社に必要な機能が搭載されているPOSシステムを選ぶことが大切です。
従業員・顧客の使いやすさを確認する
レジを頻繁に操作する従業員にとって、そのPOSシステムの使いやすさは重要になってきます。
無料でお試しできるPOSシステムを使ってみて、実際に使いやすいかどうかを従業員と相談したり、自社の店舗に適しているか考えてみましょう。
拡張性を確認する
EC出品を考えている企業は、POSレジに拡張性があるかどうかという点についても注意しなければなりません。
例えば、Shopifyで作った自社サイトに出品したい場合などは、それらと連携できるPOSシステムを選ぶ必要があります。
また、LINEなどと連携して会員登録を行うことができるシステムもあります。
自社が求める機能や拡張性を備えたPOSシステムを比較、検討することが大切です。
予算に見合ったシステムかどうか確認する
POSシステムを導入する際に、自社の予算に適したシステムであるかどうかを確認する必要があります。
一般的なPOSシステムの場合、導入時にかかる初期費用と運用にかかる月額費用の両方がかかります。
例えば、さまざまな機能がある高性能なPOSシステムであっても、コストが高くては業務効率化のメリットは薄くなってしまいます。
そのため、コストに見合う人件費の削減や業務効率化、業績アップが可能で、費用対効果の高いPOSシステムを慎重に検討して選びましょう。
販売・在庫・顧客管理に最適なPOSシステムReCORE
ここまでPOSシステム(レジ)の機能やメリット、選ぶ際のポイントについて詳しく解説してきました。
しかし、ここまで読んでいただいた方の中には、
- POSシステムで顧客を分析してニーズをつかみたい
- POSシステムによって従業員の負担を軽減したい
- 業務を効率化させたいが、効果が見えにくいので導入に悩んでいる
という方が多いのではないでしょうか。
そんな方におすすめするのが、リテール向けクラウドPOSシステム「ReCORE」です。
ReCOREは、企業様の業績アップを実現するために、販売機能はもちろん、在庫機能、顧客管理機能、EC機能など多数の機能を備えています。
それらの機能を活用することによって、業績アップを実現させることが可能となっておりますので、1つずつ詳しく解説します。
在庫管理機能
ReCOREには、小売業で役に立つ在庫管理機能が搭載されています。
ReCOREの在庫管理機能では、店舗の商品の在庫状況を把握することはもちろん、多店舗経営をしている企業では、他の店舗間で在庫連携することが可能です。
この機能によって、在庫切れが起きた場合に他の店舗の在庫を確認することや、店舗間の在庫移動を行うことが可能です。
また、ReCOREでは実店舗とECサイトの在庫連携が可能です。
実店舗とECサイトが在庫連携していることにより、併売を行うことや、ECで受注が入った際に商品がないというトラブルを防ぐことが可能です。
さらにReCOREでは、在庫の停留日別にデータを抽出したり、社内全体のジャンルごとの在庫情報を可視化できます。
これらの機能を活用することで、正確なデータを元にした在庫管理が可能となっています。
EC出品機能
ReCOREでは、画面上からECへの出品が可能となっております。
ReCOREからEC出品を行うことで、在庫連携や複数モールへの同時出品を行うことが可能です。
ECとの連携を行うことで、Amazon・楽天・ラクマ・Yahoo!オークション・Yahoo!ショッピング・Shopifyへの出品が可能となっております。
これらのモールに一度に出品することができるので、出品工数を減らしながら販路を拡大することが可能です。
また、ReCOREにはECモールごとに出品テンプレートを作成する機能があるので、出品する際の商品情報を手入力する必要がなくなります。
これらの機能によって業務を効率化しながら業績を向上させることができます。
EC自動出品機能
ReCOREでは事前に設定を行うことで、商品を登録した時点で自動出品を行うことが可能です。
小売店であればある程度仕入れを行う商品が決まっている店舗もあるかと思います。
そのようなケースを想定し、ReCOREでは仕入れを行い、在庫登録した時点でECにも商品を反映させることが可能です。
この機能により、出品の手間は大幅に削減することができ、人員を削減しつつ業績を上げることが可能です。
特に多店舗展開している企業であればECへの出品にも大きなリソースをかけているというケースもあるかと思います。
そのような企業様はReCOREを活用することでEC管理の負担を減らし、他の業務にリソースを分配することが可能となります。
顧客管理機能
ReCOREの顧客管理機能では、
- 会員登録
- 顧客属性の絞り込み
- 顧客への販促メッセージ
- ポイント管理
などが可能となっています。
一般的なPOSレジの絞り込み機能では、年齢や性別でしか絞り込みを実行できない場合がほとんどです。
しかし、ReCOREは会員機能を搭載しているため、顧客の商品購入金額、成約率、粗利額などの過去の購入データを参考にすることができます。
そのデータを基に、最近の購入品・購入ボリューム・来店頻度などを分析するRFM分析を行うことが可能となっています。
年齢や性別など表面的な顧客属性ではなく、顧客ごとの特徴を捉えた分類が可能になることで、顧客のニーズに沿った適切なメッセージを送るというOne to Oneマーケティングを実施できます。
近年、既存顧客へのマーケティングが重要視されていますが、ReCOREを導入することによって、リピート集客を手軽にかつ効率的に行うことが可能となります。
LINEミニアプリ連動機能
ReCOREでは、LINEミニアプリと連携することで顧客情報を一元管理できます。
LINEミニアプリとは、LINE上で使用することのできるアプリ機能で、自社アプリをLINEと連携させながら簡単に実装することができます。
顧客はLINEミニアプリを使うことで、ポイントを利用したり、確認したりすることができます。
LINEミニアプリには会員証機能が搭載されているため、LINEからQRコードを読み取るだけで会員等登録することも可能です。
ReCOREとLINEミニアプリを連携させることで、LINEで獲得した会員情報をReCOREで属性分類し、LINEのメッセージにてニーズに沿った販促を行うという使用方法が可能になります。
これによって、顧客一人ひとりの属性にあったLINEメッセージを送ることができるので、顧客の購買欲やリピート率の向上が期待できます。
分析機能
ReCOREでは、実店舗やECモールから収集した販売・在庫・顧客などのデータをReCOREで統合して管理できます。
そのため、社内全体の情報を把握することができ、適切な販売・マーケティング活動を行うことが可能となります。
ReCOREの在庫管理機能では、商品の滞留日数をもとにABC分析を実行できるため、無駄のない在庫管理を行うことが可能となっています。
また、それらのデータ分析機能によって、顧客が言語化できていない潜在的なニーズを把握することができるようになります。
ReCOREを導入することで、在庫・販売・顧客の情報などをデータを基にした分析を行うことができ、効率的かつ効果的な事業活動を行うことができるようになります。
まとめ
今回は、POSシステムの機能や導入するメリットやポイントをご紹介しました。
POSシステムを導入することで、業務の効率化・売上の向上などを実現させることが可能になる事が分かって頂けたのではないかと思います。
また、業績を上げるクラウドPOSシステムのReCOREについても詳しくご紹介させていただきました。
今回の記事をご覧になり、
- ReCOREを導入したい
- 自社にあった活用方法を知りたい
- ReCOREで売上をアップさせる具体的な方法を知りたい
監修者:本荘 幸大
卒業後は株式会社船井総合研究所に入社し、ヘルスケア業界やフィットネス業界、飲食業界など幅広い業界のコンサルティングに従事。その後2022年4月より最年少メンバーとしてNOVASTOに入社し、リユース・リテール企業へのコンサルティングを行いながら社内ではマーケティングチームの立ち上げも行っている。