リテールでPOSを導入するメリットとは?【機能や選び方を解説】

リテールでPOSを導入するメリットとは?【機能や選び方を解説】

リテール業界では、時間のかかる会計業務煩雑な在庫管理が課題とされていました。

業務の効率化適切な在庫管理は、売上や顧客満足度の向上に直結します。

そんな中、現在では多くの小売店でPOSシステムを搭載したレジが導入されています。

この記事では、リテール業においてPOSシステムを導入するメリットPOSシステムの機能について詳しくご紹介しています。

POSシステムとは

POSシステムとは、商品を販売した際に「日時・店舗・商品・商品数」などの販売に関わる情報を収集、記録することができるシステムのことです。

POSシステムの導入により、商品を販売した際に発生する売上の計上在庫変動履歴の管理購入した顧客データ管理などを行うことができます。

運用することで発生した売上データや顧客・在庫データを管理、分析することで経営戦略やマーケティングに活用することができます。

リテールにおけるPOSの機能

ターミナル型POSレジ

POSシステムには具体的にどのような機能があるのでしょうか。

ここでは、リテール店舗において役立つPOSレジの主な機能について詳しく解説していきたいと思います。

販売・売上管理

リユース開業

POSシステムの重要な機能の1つに売上を管理する機能があります。

仕入れを行い、POSに登録した商品の売買履歴を管理することで、店舗全体の売上を確認することが可能となります。

特に複数店舗を持っている企業であれば、すべての店舗でPOSシステムによる管理を行うことが重要となります。

店舗ごとの売上などをすぐに確認できるようなオペレーションをPOSで構築することで、売上の低い店舗の改善など売上情報を基にした経営戦略を構築することが可能になります。

店舗ごとだけでなく、商品別やジャンル別の売上情報も確認することがPOSシステムでは可能になるので、売れ筋商品を特定して販促を強化するなどを行うことが可能です。

在庫管理

備品

POSシステムでは、事前に商品を登録することで、商品の在庫に関する情報を管理する事が可能です。

商品の仕入れを行った際にPOSシステムに商品を登録することで、店舗間での在庫情報の共有や本部側からの在庫管理が可能になります。

在庫情報をリアルタイムで確認し、その情報を基に仕入れを行うことで在庫の過不足を防ぎ、在庫の最適化を行うことが可能です。

在庫は多すぎれば販売しきれず負債となり、少なすぎれば販売機会の損失になります。

企業としても店舗運営、財務状況を最適化するためにもPOSシステムで在庫管理を行うことが重要となります。

顧客管理

POSシステムによっては、顧客のデータ収集や分析機能を備えている物があります。

そのようなPOSシステムでは、顧客の性別や年齢などの属性と、購入した商品を結びつけて記録することができます。

さらに、直近の購入日や来店頻度、購入金額などの顧客行動データを記録、管理することができるPOSシステムもあります。

来店頻度や購入金額などのデータを収集・分析することで、ジオデモグラフィクス(性別や年齢、居住地など)以外の、顧客のニーズや特性の把握することができます。

それらを把握することで、顧客一人ひとりに最適化するOne to Oneマーケティングを行うことも可能になります。

複数店舗管理

リユース起業

複数店舗を経営している場合、売上のデータや在庫データを一元管理しておくことが非常に重要です。

店舗が増えれば増えるほど、売上や認知度は向上するなど多くのメリットがありますが、各店舗の売上や在庫数などの情報を把握しにくくなります。

情報を把握しにくくなり、管理もしきれなくなるので結果的にうまくいかないというケースも考えられます。

複数店舗の管理は非常に多くの工数や人的リソースが必要になるため、データを一元管理しておかなければ必要な施策に経営資源を投下しきれないという可能性もあります。

そのようなことを防ぐために、POSシステムを導入し、各店舗のデータを連携させることで管理を楽に行うことができます。

POSデータをリアルタイムでチェックし、各店舗の売上や経費、販売情報や在庫情報を簡単に確認することができるようになると、経営判断も早く適切に行うことができます。

店舗ごとの特徴や会社全体で経営数値を確認することができることで、売上向上や業務改善のためのPDCAを早く回すことができるので、POSシステムは複数店舗の管理にも効果的です。

リテールでPOSを使うメリット

メリット

ここまで、POSシステムの機能についてご紹介してきました。

ここからは、リテール業でPOSシステムを使うメリットについて詳しく解説していきます。

業務の効率化

業務効率化

従来のレジシステムでは、会計時に商品の金額や情報を手入力する必要がありました。

そのため、会計のスピードはスタッフのレジ打ちのスピードに依存するため、属人化が問題となっておりました。

POSシステムでは、バーコードをバーコードリーダーで読み取るだけで会計を行うことができ、金額も手入力する必要がありません。

バーコードで管理を行うことで会計業務を効率化し、属人化からの脱却も可能になります。

DX

また、クレジット端末や電子マネー端末と連携できるPOSシステムもあり、現金以外の決済にも対応することが可能になります。

キャッシュレスの重要度は年々高まっており、キャッシュレス対応しているかどうかで店舗を選ぶという場面も珍しくありません。

キャッシュレスに対応することで、顧客満足度を上げつつ会計スピードを向上させ、業務を効率化できるようになります。

POSシステムは在庫管理も自動化することが可能で、商品を販売すると自動で在庫情報が更新されます。

発注業務とも連携することで、店舗全体の業務を効率化させることが可能になります。

従業員の人的ミスや不正防止

在庫管理

POSシステムではテンキーで金額を打ち込むことが不要なので、入力間違いや商品の販売情報の入力などを防止し、スムーズに会計を行うことが可能になります。

特にキャンペーン中など、商品金額が変更する場合にも管理側から金額を調整することが可能なので、誤入力する可能性を減らすことができます。

POSシステムでは自動釣銭機と連携できるものもあるので、導入することで釣り銭のミスなどを減らすことができ、レジ締めなどの時間も短縮することが可能です。

また、POSシステムでは従業員による不正も防止することが可能です。

POSシステムの中には従業員を登録し、販売時にどの従業員が会計を行ったのかを確認できる機能を持っているサービスもあるので、活用することで不正を防止することができます。

データ収集と分析による売上アップ

POSシステムでは、販売データや在庫データ、顧客データを収集することが可能なので、そのデータを基にして分析を行い、売上アップを狙うことができます。

従来のレジであれば、もし販売データや在庫データ、顧客データなどを管理する場合にはエクセルなど他のツールに手入力して管理する必要がありました。

しかしそのような形で管理を行う場合、リアルタイムでデータを確認することが難しく、入力時にそもそもミスが発生するなど問題点が多数ありました。

POSシステムで管理している場合には、売上データや在庫データは会計を行うことで自動的に連動し、顧客データも入力することで管理することが可能です。

データを収集し、複眼的に分析することで売上アップに効果的な施策を検討することが可能になります。

例えば店舗に来店する方はどのような年齢で、どのような商品を買うことが多いのかを分析することで、来店されることが多い顧客属性へのアップセル提案などを行うことが可能になります。

それ以外にも様々なデータを組み合わせて分析し、効果的な施策を検討・実施することで売上の向上を見込むことが可能になります。

リテール向けPOSの選び方

課題

ここからは、リテール業を営む上でPOSを選ぶポイントを解説させていただきます。

POSシステムを選ぶには気を付けるポイントがたくさんあるので、1つずつ確認していきましょう。

導入目的の明確化

POSシステムを選定する際に、まず確認しなければいけないことは導入する目的をはっきりさせることです。

なんとなくデジタル化を進めたいからという理由でPOSシステムを導入すると、業務上で本当に必要だった機能がないということも発生する可能性が高まります。

なので、自社の現状をしっかりと把握し、店舗にとって必要な機能を確認してから導入目的を固めるということが必要になります。

自社の現状を把握する際、トップダウンで判断するだけでは不十分な可能性も高いです。

現状把握には、店舗スタッフに直接ヒアリングを行うことや、経理などにも効率化したい業務を確認することなどが必要になります。

あくまで会社全体を俯瞰し、最適化する業務や導入の目的を明確にしてからPOSシステムの選定を行いましょう。

導入する際の予算

コスト

POSシステムは機材だけでなく、システム自体の保守費用など、初期費用以外にもランニングコストが発生する場合が多いです。

店舗の規模を超えたシステムを導入すると、思わぬ出費がかさんで費用対効果が低くなる可能性もあります。

POSを選ぶ際には費用対効果を考慮し、機能に目をつけるだけでなく費用もしっかりと確認し、予算に見合うPOSシステムを選ぶようにしましょう。

従業員の使用性

POSシステムを選ぶ際には、店舗や本部のスタッフが使いやすいシステムを選ぶことが重要です。

機能が幅広く搭載しているシステムをトップダウンで選んでしまうと、機能や操作画面がわかりづらいなど、実際に使用するスタッフが使いこなせないというケースなどが発生する可能性があります。

一見良いと思ったシステムでも使いこなせないと業務効率化がなかなか進まず、費用対効果が悪くなってしまうということもあります。

システムの中には無料体験やデモアカウントなどを提供しているサービスもあるので、店舗の従業員や本部スタッフ、経営者層などレイヤーの異なる人員でそれぞれ使用感を確認し、導入するシステムを選択しましょう。

ECとの連携

EC

POSシステムのなかには、ECと実店舗を連携させて、店舗で商品を販売しながらECにも併売することができるサービスもあります。

近年ではオンライン化が進み、リテール業を営んでいる企業の多くはECサイトを立ち上げていることや、ECモールへの出品を行なっている企業も増えています。

しかし店舗で販売しながらECにも併売を行う際には、在庫情報が連携できていないと在庫不足や販売機会の損失が発生する場合があります。

そのようなことを防ぐために、ECと連携できるPOSを選ぶことで在庫連動を可能にし、併売も行うことが可能になります。

在庫管理を適切に行うことができるようになると、オムニチャネルやOMOを実現することができます。

その結果、顧客はその時の気分や状況に応じてオンライン・オフラインのどちらで購入するのかを選ぶことができます。

リテール業界では進みつつあるOMOやオムニチャネルを実施することで、販路拡大と顧客満足度の向上を同時に行うことができます。

中長期的にECに出品するという経営判断が発生する可能性も高いと思うので、POSシステムを選ぶ際にはECと連携が可能かどうかという点もしっかりと確認しましょう。

リテールにおすすめのPOSシステムReCORE

ReCOREとは?

ここまで、POSシステムの機能やメリット、選び方などをご紹介してきました。

しかし、記事を読んだ方でも「POSシステムを導入したいけれど、どれがいいのか分からない」といった方は多いのではないでしょうか。

そこで、おすすめのリテール向けPOSシステムであるReCOREをご紹介したいと思います。

ここからは、ReCOREの主な機能やそれによってどのようなメリットがあるのかをご紹介したいと思います。

在庫管理機能

在庫管理画面

ReCOREでは、最新の在庫情報を常に確認する事ができる在庫管理機能を備えています。

各店舗の在庫情報を確認できるだけでなく、社内全体のジャンルごとの商品の在庫を確認することができたり、在庫データを滞留日数別に抽出・管理することができます。

また、ReCOREでは、全店舗の在庫情報の一元管理が可能となります。

例えば、複数の店舗を経営をしている企業では、各店舗の在庫状況を把握できるため、店舗ごとの在庫の偏りなどを防止し、最適な在庫管理をする事ができます。

そのため、ある店舗で在庫切れが生じた際には、他店舗から商品を配送することなどが可能となるので、顧客の機会損失を防ぐことができます。

このようにReCOREでは、店舗によって商品在庫の偏りがある場合などに、簡単に在庫を調整することが可能です。

EC出品機能

複数モール出品画面

ReCOREでは、事前設定をしておくことで、1度の操作で同時に複数のECモールへ出品をすることができます。

また、各ECモールに合わせた、テンプレートを作成する機能があるので、出品する際の手間を最小限に抑えることが可能です。

さらにReCOREでは、

  • Amazon
  • 楽天市場
  • Shopifyを使った自社サイト
  • ラクマ
  • ヤフオク!
  • Yahoo!ショッピング

などと連携させて出品できます。

これらと連携させて商品を販売することで、販路を大幅に拡大することができ、売上の向上に大きく役立ちます。

さらにReCOREは、ECサイトと実店舗の在庫情報をを連携して管理する事ができます。

例えば、商品が実店舗で売れた際には、ECサイトに在庫情報を反映させる事ができます。

さらにReCOREでは、商品ジャンルごとに在庫情報を管理したり、在庫の停留期間ごとにデータを抽出できます。

これらの機能によって、最適な在庫調整や管理を行う事ができます。

EC自動出品機能

自動出品機能 

今までのEC事業では、ECに出品する作業には手間がかかるとされていました。

ReCOREでは、ECサイトへの出品がReCOREの管理画面から操作するだけで簡単に行う事ができます。

また、実店舗に出品している商品でも、ECサイトと連携させる設定にしておく事で、自動で出品することが可能となっています。

これよって、ECモールに手軽に出品することができるようになり、作業効率を上げ、従業員の負担を減らす事ができます。

顧客管理機能

顧客

ReCOREでは、

  • 会員登録
  • ターゲットの絞り込み
  • メールやLINEなどによる販促メッセージ
  • ポイント・クーポンの管理

などの顧客を管理する機能があります。

また、ReCOREでは、年齢や性別による属性分けだけではなく、顧客の購入した商品や来店頻度などの顧客の行動データを基にした属性分けができます。

そして、それらの顧客の行動データから、「購入頻度」「購入金額」「最終購入日」などを基にしたRFM分析をすることもできます。

それによって、顧客一人ひとりに適した販促メッセージを送信するなどというように、効果的な販促活動を行う事ができます。

LINEミニアプリ連携機能

ReCORE×LINEミニアプリ

ReCOREでは、LINEミニアプリと連携する機能が搭載されているため、顧客情報をまとめて管理する事ができます。

LINEミニアプリの会員機能は、QRコードを読み取るだけで簡単に登録することができます。

そして、LINEミニアプリ上で顧客がポイントを確認したり、ポイントを利用することができます。

また、これらの会員情報をReCORE内部で関連ずけて管理することが可能です。

そのため、実店舗とEC上から収集した顧客のデータを分析し、その結果を基にして顧客の属性を分ける事が可能です。

顧客に合わせたおすすめ商品の情報やクーポンなどをメッセージの送信する事もReCORE内で行う事ができます。

このように、顧客属性に即した販促のメッセージを送ることで、顧客の購買欲やリピート率を向上させる、顧客の購買欲やリピート率を向上させることができます。

分析機能

分析機能

ReCOREの分析機能で実店舗とECモールを連携させると、両方の販売、在庫、顧客に関するデータを収集する事ができます。

それらのデータ分析を行うことで、在庫調整を最適化し、顧客属性に適した販促活動に生かす事が可能です。

例えば、ReCOREを使うことによって、商品の滞留日数などを基にしてABC分析をする事ができるので、在庫の無駄を生み出さないように管理ができます。

さらに、顧客の行動データを分析することによって、顧客が言語化しきれていないニーズを把握することもできます。

カタログ管理機能

マスタ管理

ReCOREでは、カタログ(商品マスタ)を管理する機能を搭載しております。

商品マスタの作成や編集はもちろん、商品情報の詳細を記載することが可能になります。

商品情報が細かく記載されていることで、EC出品時に商品情報が自動で反映させるように設定することで、EC出品を効率化することが可能になります。

また、ReCOREでは7500万件ほどの商品マスタを標準装備しているので、すでに販売されている商品であればカタログを作成する手間も簡略化することができます。

カタログのカテゴリーごとで記載する商品情報を変更できるなど、その他にも多数の機能が揃っており、ReCOREの根幹となる機能です。

決済端末と連携

決済端末

ReCOREでは決済端末との連携が可能となっております。

JETS端末機器と連携することで、クレジット決済や電子マネー、QRコード決済に対応することが可能になります。

今後のリテール店ではキャッシュレス対応を行うことも求められることが多いかと思いますが、ReCOREと連携することでキャッシュレス対応が可能になり、効率的な店舗運営が可能になります。

スタッフ管理機能

ReCOREの店頭販売管理画面

ReCOREではスタッフごとにスタッフコードが発行されるので、スタッフが行った会計を管理することが可能です。

また、権限管理も非常に詳細に設定することができるので、スタッフの習熟度に応じて権限を設定し、人的ミスを防止することもできます。

ReCOREの様々な機能に対して権限を設定することができるので、権限を超えた操作を行うことができなくなり、スタッフの不正防止にもつなげることが可能です。

まとめ

今回は、POSシステムの主な機能や導入するメリット、選び方などを詳しく解説してきました。

また、後半に紹介したリテール向けのPOSシステムであるReCOREは、業務を効率化させるだけでなく、業績アップの実現が可能です。

この記事を読んで、ReCOREについてもっと知りたいという方はぜひ下記のボタンからお問合せ・資料ダウンロードをしてみてください。

監修者:本荘 幸大

卒業後は株式会社船井総合研究所に入社し、ヘルスケア業界やフィットネス業界、飲食業界など幅広い業界のコンサルティングに従事。その後2022年4月より最年少メンバーとしてNOVASTOに入社し、リユース・リテール企業へのコンサルティングを行いながら社内ではマーケティングチームの立ち上げも行っている。

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