カードショップの利益率を改善するための5つのポイントを徹底解説!

  • カードショップの利益率ってどれくらい?
  • カードショップの利益率を改善するいい方法はあるの?
  • とにかく収益を大きくするためにできることはあるの?

カードショップを既に開業している方、もしくはこれからの開業を考えている方は、おそらくこのような疑問を抱えているのではないでしょうか。

トレーディングカードなどのカード市場は、現在日本でも珍しい成長市場となっており、少しのコツを意識するだけで、カードショップは利益率を改善することが可能です。

今回は、カードショップの利益率を改善するポイントを5つ用意したので、詳しくご紹介していきます。

カードショップ業界の現状と今後

参考:日本玩具協会市場規模調査データ

昨今トレーディングカード業界は、益々の盛り上がりを見せており、一般社団法人日本玩具協会の調査によると、2021年度では前年度比145.6%の伸び率を記録したと発表されています。

そんなトレカ業界を影で支えているのが、現在のカードショップです。

最近ではトレカ需要の拡大とともに、リユース業界によるトレカ市場参入も加速しています。

つまり、カードショップ業界の現状としては、トレカ市場は年々拡大傾向にあるものの、需要に比例して競合他社も増加してきていることがわかります。

このような環境の中で、競合他社に負けないカードショップを運営していくためにも、利益率についてより一層考えていく必要があります。

TCG業界の市場規模や今後の動向について詳しく知りたい方はこちらから

カードショップの利益率とは?

「利益率」と一言で言っても、様々な利益率が存在しますが、今回は主に「売上総利益率(粗利率)」と「営業利益率」の2種類の観点から考えていきます。

ここからは、この2つの利益率を軸に一般的なカードショップにおける利益率の考え方について確認していきましょう。

利益率の内訳やカードショップ運営にかかるコストを改めて見直すことは、業績改善の近道になるのでぜひ参考にしてみてください。

トレーディングカードショップの開業手順や必要な費用項目を紹介した記事はこちらから

一般的なカードショップの売上総利益率(粗利率)

売上総利益率(粗利率)とは、売上に対する利益の割合の事を指します。

売上総利益率は、「売上総利益÷売上高×100」で算出することができます。

例えば、売上が10,000円で、仕入れにかかったコストが3,000円だとすると、売上総利益は7,000円となります。

これを計算式に当てはめると、売上総利益は7,000円、売上高は10,000円となり、「7,000÷10,000×100」で売上総利益率は70%となります。

オムニチャネル

「売上総利益率」は、単純にカード1枚からどれだけの利益を生み出せたのかを把握するための数値です。

リユース業界全体の平均売上総利益率(粗利率)は、一般的に45%〜50%だと言われています。

しかしながら、カードショップの売上総利益率は、ショップによってばらばらなものです。

これは、カード相場の変動が激しいことも影響しています。

例えば、もともと安く買い取ったカードが急に高騰したり、高く買い取ったカードが暴落したりすることがあり、カード1枚あたりの売上総利益率の予測が難しいからです。

だからといって、比較的価格の安定している新品のパックを売ったとしても、利益として残るのは販売価格の2割ほどなので、新品ではそこまで利益を出すことが難しいでしょう。

実際カードショップを経営する多くの方は、新品のパックで儲けることをそこまで期待していません。

カードショップの売上総利益率を向上させる上で大切な考え方としては、ユーザーから買い取った中古の単品カードの販売が店舗の利益のメインになるということです。

例えば1枚50円でユーザーから買い取ったカードを100円で販売できれば、50円の利益を出すことが可能です。

また、この場合の売上総利益率は50%になります。

仕入れるカードによっては、売上総利益率が高いものや低いものまで幅広く存在するため、カードの在庫状況によって利益率は大きく変動します。

人気のあるトレカや高騰する可能性のあるトレカを仕入れることができれば、30%〜50%の利益率で販売することも可能ですが、そこまで高利益率の商品を仕入れるのは、そう簡単なことではありません。

人気のあるトレカや高騰するトレカを見極めるためには、業界知識や経験が必要になるため、多くのカードショップでは、買取査定業務が属人化してしまっているケースも少なくはありません。

高騰するトレカの特徴や共通点は?売買で利益を出す方法を徹底分析した記事はこちらから

一般的なカードショップの営業利益率


カードショップを運営する上では、上記で紹介した売上総利益率とは別に、「営業利益率」についても意識する必要があります。

「営業利益率」は、売上総利益から販売管理費を差し引いた利益の割合を指します。

つまり、販売価格 から仕入れにかかった金額 や人件費、光熱費、賃貸費などを差し引いた金額が営業利益率になります。

業態にもよりますが、一般的な店舗型カードショップで必要になるコストは以下のとおりです。

  • 仕入れ
  • 人件費
  • 賃貸費
  • 光熱費
  • 広告費
  • EC運用費
  • 雑費

営業利益率を改善するためには、まずショップの運営にかかるコストを細分化して、それらを適正化できないかを1つずつ確認していく必要があります。

ちなみに、リユース業界では一般的に、平均営業利益率は4%〜5%だとされています。

運営しているカードショップの利益率が平均値を大きく下回る場合は、後述するカードショップの利益率を改善する方法を参考にしてみてください。

カードショップの利益率を改善する方法5選

ここからは、カードショップの利益率を改善する方法についてご紹介します。

ショップ全体の利益率を改善したい方がほとんどだと思うので、ここでは「営業利益率」の改善にフォーカスして考えていきます。

カードショップの営業利益率を改善する方法は大きく分けて、

  • 業務効率化による人件費の削減
  • カードの買取査定業務の属人化解消
  • 売上・在庫データの分析から在庫の適正化を実施
  • ECへの販路拡大と在庫回転率の向上
  • リピート客の安定獲得による広告費の削減

以上の5つです。

ショップで実践できそうなものから1つずつ取り入れてみてはいかがでしょうか。

業務効率化による人件費の削減

コスト

営業利益率を意識すると、人件費が思っていたよりかさんでいるというケースも少なくはありません。

人件費がかさんでいる主な理由としては、業務が非効率に行われていることなどが挙げられます。

一般的なカードショップで必要になる業務は、買取査定業務や在庫登録や在庫管理、接客対応やイベントの運営や雑務など様々ですが、これらを全て人の手で管理していると、業務の効率化が実現できているとは言い難いです。

手っ取り早く業務の効率化を進めたい場合には、システムを導入して人の手のかかる業務を削減することがおすすめです。

もちろんシステムの導入には費用が必要になりますが、システムの導入によって必要になる人件費も削減されるため、結果的にコストの削減を実現できます。

カードの買取査定業務の属人化解消

カードショップで必ず行う業務の1つに、顧客が持ってきたカードの査定を行う買取査定業務があります。

買取査定業務を正しく行うためには、カードの専門知識や業界経験が必要になります。

そのため、「ショップ内でカードの買取査定業務を実施できる従業員が足りない」というオペレーション上の悩みを抱えている経営者も少なくないです。

知識や経験が不足している従業員に買取査定を任せてしまうと、相場よりも遥かに高い価格でカードを買い取ってしまったり、カードの価値がわからず、買取価格を安値で提示してレアカードの買取機会を逃してしまったりするリスクが発生します。

このようなリスクを防ぐために、ショップ側は買取査定業務の属人化解消に力を入れる必要があります。

買取査定業務の属人化を解消するためには、

  • 店舗側で従業員の教育、買取マニュアルの作成に力を入れる
  • システムを導入して買取価格や販売価格を参照できるようにする

一般的にこの2つの方法が考えられます。

もちろん、従業員の教育や買取マニュアルの作成に力を入れるのも大切なことです。

しかしながら、教育した従業員が辞めてしまうリスクもあるため、システムを導入してショップ内の買取査定のオペレーションを確立するほうが長期的に見ても効果的だと言えます。

売上・在庫データの分析から在庫の適正化を実施

前述したようにカードショップでは、カード相場の変動の予測が難しいため、ショップごとで利益率に差が出てしまいます。

高い利益率を維持できているショップの多くは、売上や在庫のデータを分析し、在庫の適正化を実施しています。

ショップによって、訪れる顧客の年齢層や目的は大きく異なります。

そのため、ショップ側は顧客層に合わせて抱えるカード在庫を調整していく必要があります。

このように、顧客層や利益率を把握しながら買取や仕入れを行うカードを判断し、抱える在庫を決めていくことで在庫を最適化することができます。

ECへの販路拡大で在庫回転率の向上

EC

スマートフォン端末の普及、メルカリなどのフリマアプリ利用者が増加したことで、オンライン上でカードを取引するユーザーも増えてきました。

消費者行動がオフラインからオンラインへ移り変わっている中で、カードショップもそれに対応する形で、EC上にカードを出品する動きも加速してきています。

ECにカードを出品するメリットとしては、実店舗とECの併売による商品露出機会の増加やそれに伴う在庫回転率の向上などが挙げられます。

メルカリや楽天ラクマなどのフリマアプリでは、出品手数料ではなく、商品が購入された際の販売手数料だけで出品が可能なので、無駄なコストを支払う心配なく販路を拡大することができます。

法人や個人事業主の多くが利用しているメルカリShopsのメリットはこちらから

リピート客の安定獲得による広告費の削減

1:5の法則

カードショップを運営する上では、新規顧客だけでなく、リピート客を安定的に獲得することも大切です。

1:5の法則でも言われているように、新規顧客獲得のコストは、既存顧客獲得の5倍必要になります。

つまり、新規顧客獲得のためにチラシや広告を打つよりも、店舗に訪れてくれた既存顧客にリピーターになってもらうほうが、コストを大きく削減できるということです。

ショップの集客や販促活動に悩んだときには、まず既存顧客のリピート率に着目して施策を考えることが大切です。

カードショップの利益率改善にはReCORE POSが最適

ReCOREとは?

ここまで記事を読んでくださった方には、リユース業種に対応できるPOSシステムReCOREについてご紹介したいと思います。

リユース向けクラウド型POSシステムReCOREは、在庫管理、買取査定、顧客管理、EC出品など幅広い業務を効率化することができます。

さらに、一元化したこれらのデータを分析し、店舗業績の最大化をサポートします。

今回は、ReCOREに搭載されている多数の機能から、特に主要な機能をピックアップしご紹介させていただきます。

TAYS連携によるカードの自動査定機能

TAYS+ReCORE料金体系


POSシステム「ReCORE」は、トレカ自動査定機「TAYS」との連携を行っています。

ReCOREとTAYSが連携したことで、商品知識のない従業員でもトレカの査定を簡単に行うことができるようになりました。

TAYSはカードをスキャンするだけで、商品の特定から査定までを自動で行うことができます。

これまではカードを1枚1枚査定していた店舗でも、TAYSを活用することで、商品の特定、査定、在庫登録までを一気通貫で行うことができます。

TAYSを活用すれば、誰でも簡単に買取査定業務を実施することができる上に、買取査定業務の属人化を解消することが可能です。

ReCOREとTaysの連携についてもう少し詳しく確認する

買取アシスト機能

買取査定

TAYSの自動査定機能に加えて、ReCOREでは買取査定アシスト機能も搭載しています。

ReCOREの買取査定アシスト機能では、他のECモールの最低価格を参照することが可能です。

カードの買取査定を行う際にも、買い取る商品の相場を確認した上で、買取価格を決めることができます。

また、過去に店舗で取引を行ったことのある商品であれば、過去の取引履歴を参考にすることも可能です。

このようにReCOREでは、トレカの買取だけでなく、リユース品全般の買取査定業務の属人化を解消することができます。

在庫管理分析機能

在庫管理画面

リユースショップやカードショップでは、各商品の保存状態が異なるため、同じ種類の商品でも別のものとして管理する必要があります。

ReCOREに搭載されている在庫管理機能では、在庫の個別管理を行うことが可能です。

また、複数の店舗を運営している場合、実店舗とECの併売を行っている場合でも、各店舗の在庫連携を自動化することもできるため、端末上から在庫数を簡単に把握できます。

もちろん、店舗間の在庫移動などにも対応しているため、A店舗の在庫をB店舗に移動したいという場合でも、簡単に在庫の移動を行えます。

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ABC分析

さらにReCOREでは、在庫分析を行うこともできます。

例えばReCOREのABC分析では、在庫を滞留日数ごとにA、B、Cにランク分けを行うことで、抱えている在庫の適正化を図ることが可能です。

滞留日数が長い商品が多い場合は、販売価格が高い可能性があり、逆に短い場合は、販売価格が相場に比べて安すぎる可能性があるなど、データを元に価格調整を行うこともできます。

複数EC同時出品機能

複数EC

「ECに出品したいけど、EC運営に人件費をかける余裕がない」という経営者の方も少なくないと思います。

ReCOREでは、Amazon、楽天市場、ヤフオク!、メルカリShops、楽天ラクマ、Shopify、Yahoo!ショッピングなどの複数モールへの同時出品を行うことができます。

通常だと、各ECモールの出品画面から1つずつ出品を行っていた作業も、ReCOREを活用すれば、1回の出品作業で複数のECモールへの出品が可能になります。

もちろん、各ECモールの在庫連携も自動で行われるため、ReCOREを活用することで、比較的少ない工数や人件費でEC運営を実施することができます。

カードショップの場合、TAYSを活用してトレカの査定、ReCOREへの商品登録までを自動で行い、登録した商品をそのままECに出品するというオペレーションを構築できるため、業務効率化を実現できます。

顧客管理機能

顧客

ReCOREには顧客管理機能も搭載しているため、顧客情報の把握もスムーズに行うことが可能です。

また、ReCOREでは条件を指定して顧客層を絞り込み、SMSやメールLINEを活用して販促メッセージやクーポンを配布することも可能です。

例えば、「1ヶ月以内に来店のあった顧客を絞り込み、100円割引クーポンを配布することで、リピート率向上を狙う」といったマーケティング施策を実施することもできます。

このように、ReCOREでは単なる売上アップや業務効率化だけでなく、店舗全体の業績をアップさせる機能が多数搭載されています。

カードショップの業績アップを実現したい方は、ぜひ一度ReCOREの導入をご検討ください。

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まとめ

今回は、カードショップの利益率を改善するための5つのポイントをご紹介しました。

本記事で紹介した5つのポイントを参考に、今一度ショップの利益率に改善の余地があるかどうかを考えてみてはいかがでしょうか。

本記事の後半でご紹介したReCOREでは、在庫管理や買取査定、EC運営、顧客管理から集客までを一元管理することが可能です。

ReCOREについてもう少し知りたいという方は、お気軽に資料ダウンロードとお問い合わせをお試しください。

監修者:本荘 幸大

卒業後は株式会社船井総合研究所に入社し、ヘルスケア業界やフィットネス業界、飲食業界など幅広い業界のコンサルティングに従事。その後2022年4月より最年少メンバーとしてNOVASTOに入社し、リユース・リテール企業へのコンサルティングを行いながら社内ではマーケティングチームの立ち上げも行っている。

導入相談無料! お気軽にお問い合わせください。

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