Shopifyと店舗で併売する際のポイントとは?メリットやシステムの選び方をご紹介
近年、スマートフォンやインターネットの普及により、ネットショッピングの需要が高まってきています。
それによって、ShopifyなどのECサイトを構築するサービスを利用する企業も増えてきています。
しかし、Shopifyを利用したい、又はしている方の中に、店舗との併売を適切に行うことができている方は少ないのではないでしょうか。
本記事では、Shopifyと店舗で商品を併売するメリットやポイント、Shopifyと連携できるシステムの選び方などをご紹介致します。
目次
そもそもShopifyとは?
Shopifyとは、専門知識や技術を必要とせず、誰でも簡単に企業のECサイトを構築することができるサービスのことです。
カナダ発祥のECサイト構築サービスで、現在世界175ヶ国で導入されており、国境を超えた越境ECを作成することも可能となっています。
ShopifyでECサイトを作るには、複数あるテンプレートの中から好きな物を選び、カスタマイズをするだけで簡単にECサイトを構築することができます。
Shopifyと店舗で併売するメリット
店舗販売をしている小売業の方でもECサイトを構築することが増えてきています。
しかし、店舗とECサイトの在庫情報を同時に管理することは膨大な工数や人員、適切なシステムなどが必要となるため、併売を実現できている企業は多くはありません。
ここでは、そんなShopifyの店舗と併売するメリットをご紹介したいと思います。
販路を拡大して売上をアップさせられる
販路の拡大による売上のアップも、Shopifyと店舗で販売することのメリットです。
小売業の売上を構成する要素として、「新規客数×客単価×リピート率」という3つがあります。
ShopifyでECサイトを構築することは、上記の原則のうち、「新規客数」を上げることに貢献します。
ShopifyでECサイトを構築すれば、ECサイトで世界中の不特定多数の顧客に商品を販売することが可能となります。
そのため、今まで店舗販売のみを行っていた場合に比べ顧客とのタッチポイントを大幅に増やすことが可能となります。
また、Shopifyでユーザビリティの高いECサイトを構築することができれば、ECサイトの「リピート率」を上げることも可能となります。
このように、店舗だけでなくShopifyでも商品を販売することで、販路を拡大することができ、売上のアップに繋げることが可能となります。
OMOを実現することができる
ShopifyのようなECサイトと実店舗での併売し、在庫や顧客などの情報を適切に管理できていれば、OMOを実現することが可能となります。
OMOとは、「Online Merges with Offline」の略で、オンラインとオフラインを意識させずにシームレスな顧客体験を実現することを意味しています。
最近では、スマートフォンの普及により、実店舗とネットショップの境目が薄れてきています。
そのため、ネットショップでも店舗と同じような顧客体験を得たいというニーズが高まってきています。
しかし、そんなOMOを実現するためには、Shopifyで構築したECサイトと店舗で商品を併売しているだけでは不十分です。
OMOの実現には店舗とECサイトの販売や顧客・在庫情報などを連動させて管理する必要があります。
それらの一元管理が可能なシステムなどを導入することで、OMOを実現し、最適な顧客体験を生むことが可能となります。
顧客満足度を高めることができる
Shopifyで構築したECサイトと店舗で併売することによって、顧客の満足度を上げることにも繋がります。
顧客は、店舗とECサイトの2つの選択肢があることで、顧客は自分の好きな販売チャネルを選ぶことが可能となります。
例えば、雨が降っていて顧客が店舗に行きたくない場合などに、EC販売を行っていない店舗では、販売の機会損失が生じてしまいます。
反対に、店舗とECサイトの両方で商品を販売しており、それらの顧客情報を連携している場合はどうでしょうか。
顧客はECサイトのアカウントにログインするだけで、毎回住所などを入力せずに簡単に商品を購入することが可能となっています。
このように、店舗だけでなくECサイトで商品を併売することで、顧客満足度を上げることが可能となり、リピート率の向上に繋がります。
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Shopifyと店舗で併売する時のポイント
Shopifyで構築したECサイトと実店舗で商品を併売する場合、どのようなことに注意すれば良いのでしょうか。
ここでは、Shopifyと店舗で併売する際のポイントを3つご紹介致します。
受注管理を自動化する
Shopifyで構築したECサイトと実店舗で商品を併売する際には、受注管理や発送管理を自動化することが業務の効率化するために必要となります。
複数の販路で商品を販売している場合、同時に商品が購入されることなどもあるため、受注管理が複雑化します。
例えば、店舗とECで商品を併売している場合などに、売れた商品の発送ステータスを常に把握することは煩雑な作業となります。
商品の発送ステータスとは、商品が売れたあとの「発送前、取り寄せ中、発送済み、キャンセル」などの商品の状態を著しています。
商品のステータスを把握することはEC販売を行うにあたって重要となりますが、人が手作業で確認するのは多くの工数と時間がかかってしまいます。
そのため、それらの受注管理を自動化できるシステムなどを導入することがおすすめです。
ECの受注や発送の管理を行うことができるシステムを導入することで、店舗で販売している商品がECで売れた際などにも、店舗の在庫連動などを適切に行うことが可能となります。
在庫情報を連携させる
Shopifyで構築したECサイトと店舗で商品を併売する場合、店舗とECの在庫情報を連携させることは重要となります。
在庫情報が連携していないまま併売を行ってしまうと、売り違いなどによって顧客の不満を高めてしまうことに繋がります。
また、売り違いのリスクを避けるため、店舗用とEC用で在庫を分けておくと、どちらかでは販売できないという機会損失が発生します。
しかしECと店舗の在庫情報を連動させ、1つのチャネルで販売した時に他のチャネルでの販売をできなくすることで、機会損失を防ぎながら併売を行うことが可能です。
そのためには、ECと店舗の在庫情報を連携させることができるシステムなどを導入する必要があるので、併売を行う方はぜひチェックしましょう。
顧客情報を連携させて販促に活かす
ShopifyとECサイトで商品を併売する際には、顧客情報も一元管理することが重要となります。
チャネルごとの顧客情報が統合できていれば、それらの顧客情報を基にした効果的な販促を行うことが可能となります。
例えば、スポーツショップの実店舗でゴルフ用品を頻繁に購入する顧客がいるとしましょう。
その顧客情報をECサイトでも共有きていれば、顧客がECサイトを訪れた際に、ゴルフ用品をおすすめすることなどができます。
顧客ターゲットを絞らない販促に比べ、過去に購入した商品に関連している物である場合、顧客の購入確率は大幅にアップします。
このように、ECサイトと実店舗の顧客情報が連携できていれば、過去の購入履歴を基にした効果的な販促を行うことが可能となるのです。
Shopifyと店舗で併売できるシステムの選び方
Shopifyで構築したECサイトと店舗で商品を併売したいという方は、どのようなことを基準に商品を購入すれば良いか分からないという方も多いのではないでしょうか。
ここでは、Shopifyと店舗で併売できるシステムの選ぶ際の3つのポイントをご紹介いたします。
複数のECモールの併売が可能か
EC販売を行う多くの場合、Shopifyのようなサービスで自社ECサイトを構築するか、Amazonや楽天市場などのECモールに出品するかの2つに分けられます。
「複数モールで商品を併売することが可能であるか」ということは、店舗との併売システムを選ぶ上で重要となります。
Amazonや楽天市場などのECモールに出品する場合、Shopifyと違って、自らの集客力があまり必要ないという大きなメリットがあります。
Shopifyで構築した自社ECサイトでは、SEOによる検索流入やGoogle広告、SNS広告などの集客に費用や工数がかかってしまいます。
しかし、ECモールは多くの場合、顧客がモール内で商品の検索を行うことによって、顧客の求める商品を表示することができます。
モール内でスポンサーなどの権利を購入し、表示数を増やす企業などもありますが、自社ECに比べて顧客の目に触れる機会を増やすことが可能となります。
これらのことから、Shopifyで構築した自社ECのみでなく、複数のECモールで商品を併売できるシステムを導入することによって、販路を拡大することができます。
棚卸し機能がついているか
ECと実店舗の併売を行う際には、棚卸し機能が搭載されているかを確認する必要があります。
システムによっては店舗での棚卸しができない物もあるため、確認しておきましょう。
また、棚卸し以外にも在庫移動や品出し機能などが搭載されているシステムなどは便利となっています。
それらの操作が、システムの管理画面上で操作することによって簡単に行うことができるため、店舗で必要となる機能を確認しておきましょう。
分析機能が搭載されているか
Shopifyで構築したECサイトと実店舗で併売する際には、それぞれのデータを分析する機能が搭載されているか確認することが重要となります。
ECサイトや店舗を運営する上で、売上や販売、在庫や顧客などをデータを分析することは、売上アップや経費の削減などのために必要となります。
Shopifyの分析機能では、ShopifyのECサイト内のみのデータしか分析することができません。
ECサイトと店舗の売上や販売、在庫や顧客情報などを分析することができるシステムを利用することで、ECサイトと店舗の営業活動の最適化を行うことが可能となります。
販促機能が搭載されているか
ECサイトと店舗で併売する際には、販促機能が搭載されているかということも確認する必要があります。
よく搭載されている販促機能の例としては、SNSやLINE、SMS、メールなどと連携し、対象の顧客にメッセージやクーポンを送ることで購入を促すシステムなどがございます。
システムによっては、分析結果を基にした販促メッセージやクーポンを送信できるものなどもあります。
例えば、店舗での顧客の購入履歴を基にしてメールなどでおすすめ商品を紹介し、ECサイト上での販売を促進することなどがあります。
このように、システムを活用することで業務効率化だけでなく、業績アップも目指すことが可能なシステムもあるので、導入前にしっかりと確認しましょう。
Shopifyと店舗を最適化するPOS「ReCORE」
今回は、Shopifyと店舗で併売する際のメリットやポイント、実現可能なシステムの選び方などもご紹介してきました。
ここからは、Shopifyと店舗を最適化することができるPOSシステム「ReCORE」をご紹介いたします。
ECモール出品機能
ReCOREにはEC出品機能が搭載されており、
- Shopifyで構築したECサイト
- 楽天市場
- Amazon
- Yahoo!ショッピング
- Yahoo!オークション
- メルカリShops
などの複数のECモールに同時出品することが可能となっています。
そのため、Shopifyで作った自社ECサイトだけで商品を販売している企業でも、簡単に他のモールに出品することが可能となります。
それらのECモールと実店舗で商品を併売することができるため、OMOやオムニチャネルを実現することができます。
また、すでに複数のECモールに出品している企業では、EC出品の業務を効率化することができ、従業員のリソースを空けることができます。
このように、ReCOREのEC出品機能を利用することで簡単に販路を拡大することができ、売上をアップさせることが実現できます。
在庫管理機能
複数の店舗やECモールで商品を出品したいにも関わらず、在庫の管理が煩雑になることから実現できていないという方は多いのではないでしょうか。
ReCOREの在庫管理機能では、Shopifyを含むECモールと店舗の在庫をリアルタイムで連動させて管理することが可能となっています。
そのため、ECモールと店舗で商品を併売している際に、商品が同時に売れることによる売り違いなどを防ぐことが可能となります。
また、ReCOREでは在庫の滞留日数や原価率なども確認することが可能となっており、店舗の在庫の回転数などを把握することができます。
このように、ReCOREを利用することでShopifyを含む複数のECモールと複数の店舗の在庫を一元管理することが可能となります。
ストア分析機能
ReCOREでは、Shopifyで構築したECサイトと店舗の情報を統合して分析することが可能となっています。
ReCOREの分析機能では、商品のジャンル別売上をグラフ化したり、商品ごとの原価率や粗利率を表示することなども可能となっています。
ECの分析だけでなく、最近の購入日や頻度、金額などで顧客をグループ分けするRFM分析なども可能となっています。
これによって、顧客のグループごとに適切な販促活動を行うことができ、販促の効果を最大化することが可能となります。
これらのように、ReCOREの分析機能を活用することによって、企業の在庫や顧客情報を分析し、顧客満足度や売上のアップにつなげることができます。
まとめ
本記事では、Shopifyで構築したECサイトと店舗で商品を併売する際のポイントやメリットなどをご紹介してきました。
今回ご紹介したPOSシステムReCOREは、Shopifyと店舗で商品を併売するのを最適化することが可能となります。
ReCOREを利用することで、販路を拡大できるだけでなく、OMOの実現による顧客満足度のアップなども可能となります。
ReCOREについてさらに詳しく知りたいという方は、ぜひ下記のボタンから資料ダウンロードやお問い合わせいただけますと幸いです。
監修者:本荘 幸大
卒業後は株式会社船井総合研究所に入社し、ヘルスケア業界やフィットネス業界、飲食業界など幅広い業界のコンサルティングに従事。その後2022年4月より最年少メンバーとしてNOVASTOに入社し、リユース・リテール企業へのコンサルティングを行いながら社内ではマーケティングチームの立ち上げも行っている。