POSレジの価格はどれくらい?相場や選び方のポイントをご紹介!

POSレジの価格はどれくらい?相場や選び方のポイントをご紹介!

小売店などの店舗を運営されている方の中には、

  • POSレジの価格の相場を知りたい
  • 何を基準にPOSレジを選べば良いか分からない
  • POSレジを導入するメリットを知りたい

などと考えている方は多いのではないでしょうか。

POSレジは1度導入したら簡単に他の物に変更できるというわけではありません。

そのため、導入時には自社にあったPOSレジを慎重に選定することが重要となります。

この記事では、そんなPOSレジの価格相場や選び方・導入するメリットなどをご紹介しています。

また、費用対効果の高いおすすめのPOSレジなど、役に立つ情報をご紹介しているので最後までお読みいただけると幸いです。

POSレジの価格相場

POSレジの価格には、POSレジ本体や周辺機器、初期費用や月額の使用料などが含まれます。

POSレジの導入を検討する際には、それらの全ての費用を把握しておきましょう。

POSレジ本体

基本的にPOSレジ本体が店舗に1台必要となり、本体価格はレジ1台当たり10〜40万円程度となっています。

最近ではクラウド型POSレジが増えており、POSレジ本体が必要なくiPadなどのタブレットで代替できる物もたくさんあります。

しかし、タブレットを使用するクラウド型のPOSレジですと本体価格は比較的安くなりますが、常にインターネットに接続可能な環境が必要となります。

周辺機器

周辺機器はレシートプリンターやバーコードスキャナ・キャッシュドロア・ディスプレイなどがあり、すべて揃えるにはレジ一台当たり10万円〜40万円程度の費用がかかります。

小売店や飲食店・美容室などの業態によって必要となる周辺機器が異なるため、自社に必要となる機器を事前に確認しておきましょう。

また、POSレジの周辺機器はキャッシュレスを促進させるために補助金を活用できる場合もあるので、チェックしておきましょう。

初期費用と月額使用料

コスト

初期費用は、POSレジによって無料の物や登録料が必要な物などさまざまです。

月額使用量は、小売店であれば1万円〜2万円程度のものが多く、飲食店であれば無料〜数千円で使用することができます。

業態が同じでも、企業の求める機能によって使用料は大きく異なるため、自社に必要となる機能を事前にチェックしておきましょう。

また、料金の安さだけでPOSレジを選んでしまうと、機能が少なかったり、使用性が悪かったりする場合があります。

そのため、使いやすくて自社に必要な機能が備わっており、費用対効果の高いPOSレジを選ぶことを意識しましょう。

小売店におすすめのPOSレジ10選はこちらから

POSレジの種類別価格相場比較

タブレットPOS(タブレット型POS)

タブレット端末にPOSアプリをインストールして使用するタイプで、小規模店舗や移動販売などで人気です。導入コストを抑えやすいのが大きな特徴です。

項目 費用目安 備考
初期費用 0円 〜 20万円程度 既存のタブレット(iPad等)を活用することで大幅に抑えることが可能です。
月額費用 0円 〜 2万円程度 基本機能が無料のサービスもあり、有料プランで拡張機能(分析・管理など)が利用可能になります。
周辺機器費用 5,000円 〜 15万円程度 レシートプリンター、バーコードスキャナー、キャッシュドロアなど、業態に合わせて必要な機器を揃える費用です。

クラウドPOS

インターネット経由でクラウド上のサーバーに接続してデータ管理するタイプで、複数店舗展開やリアルタイム分析に向いています。

項目 費用目安 備考
初期費用 5万円 〜 30万円程度 システム導入設定(ネットワーク構築、メニュー登録、データ移行等)のサポート費用を含みます。
月額費用 1万円 〜 3万円程度 利用する機能の範囲や、管理する拠点数(店舗数)に応じて変動します。
周辺機器費用 5,000円 〜 15万円程度 タブレット本体、レシートプリンター、キャッシュドロアなど、必要なハードウェアの実費です。

ターミナル型POS(据え置き型POS)

POS専用ハードウェアにPOSシステムが一体化されたタイプで、安定性・耐久性に優れています。中規模〜大規模店舗での導入例が多いです。

項目 費用目安 備考
初期費用 20万円 〜 50万円程度 導入するベース本体(専用端末など)のスペックや種類によって大きく変動します。
月額/保守費用 3,000円 〜 10,000円/年程度 万が一の故障やトラブルに備えて保守契約を結ぶ場合の年間コスト目安です。
周辺機器費用 (初期費用に含む、または別途追加) プリンターやスキャナーが標準搭載されているモデルもありますが、用途に応じて追加費用が発生します。

パソコン連動型POS(PCベースPOS)

既存のパソコンにPOSソフトをインストールして運用するタイプで、カスタマイズ性が高く大規模店舗〜特殊業態向けです。

項目 費用目安 備考
初期費用 30万円 〜 100万円以上 POSソフトウェア、ライセンス料、詳細な導入支援(オペレーション設計等)を含む本格的な導入プランです。
月額/保守費用 5,000円 〜 20万円/年程度 契約する機能の範囲や、保守サポートのレベル(オンサイト対応など)により変動します。
周辺機器費用 5,000円 〜 15万円程度 バーコードリーダー、レシートプリンター、キャッシュドロアなど、店舗運営に必要な周辺機器一式です。

関連記事:POSレジ導入をスムーズに!機能や導入費用、費用対効果まで解説!

POSレジの選び方

料金が安いなどの理由だけでPOSレジを選んでしまうと、機能が備わっていなかったり、使いにくかったりする場合があります。

そのような事を避けるために、ここではPOSレジを選ぶ際のポイントを5つに絞ってご紹介いたします。

目的にあった機能

POSレジを選ぶ際には、自社の目的に合った機能が備わっているかを確認することが重要となります。

POSレジには、

  • 会計
  • 販売管理
  • 在庫管理
  • 従業員管理
  • 顧客管理
  • データ分析
  • 複数店舗の管理

など、さまざまな機能が搭載されているものがあります。

自社に必要な機能を把握するためには、自社が解決したい課題や実現したいことを明確にしておくことが必要となります。

それらを明確にせずにPOSレジを導入してしまったら、導入した後に必要な機能が無くて困ってしまうことなどがあります。

また、不必要な機能が搭載されていて費用が高くなってしまったり、従業員が使いにくくなってしまうこともあります。

そのようなことを起こさないために、自社がPOSレジを導入する目的を明確にし、それらを実現できる機能が備わっている物を導入するようにしましょう。

費用対効果

POSレジを導入する際には、費用対効果に注目することも重要となります。

POSレジを選ぶ際には、自社に最適な機能が揃っている物を見つけたにも関わらず、予算をオーバーしていて、導入することができない事などがあります。

そのような場合には、POSレジの費用対効果に焦点を当ててみましょう。

例えば、自社に必要なデータ分析機能が搭載されているPOSレジが予算を超えてしまっているとしましょう。

もしそのPOSレジを導入したら、今までデータ分析にかかっていた人件費を削減することができるとします。

そのような場合、削減できるコストがPOSレジにかかる費用より大きければ予算を見直す必要があるかもしれません

このように、POSレジを導入する際には費用対効果に着目することによって、結果的に自社に利益をもたらすことができるPOSレジを選ぶことが可能となります。

バナー

使いやすさ

POSレジは、長期的に使い続けるものなので、ストレスなく使えるものである必要があります。

そのため、「使いやすさ」を現場の従業員の目線で考えることを意識しましょう。

大手や複数の店舗を構えている企業では、経営陣の判断によって現場の従業員が使いにくいPOSレジを導入してしまうことなどもあります。

そのような場合、従業員は操作ミスを起こしたり、業務効率が悪くなってしまうことなどがあります。

そのようなことを起こさないために、POSレジを導入する際には、現場の従業員と綿密にコミュニケーションを取るようにしましょう。

現場の声をしっかりと聞いておくことで、従業員が使いやすくて業務効率も上がるような、本質的に価値のあるPOSレジを選ぶことが可能となります。

EC販売の対応

オムニチャネル

オンラインショッピングが普及している現代では、店舗だけでなくECサイトで商品を販売する必要性が高まっています。

経済産業省の調査では、ECにおける市場規模は2021年には前年比7.35%の成長を見せており、今後も様々な業態でEC販売のニーズが高まっていくと予想されています。

出典:経済産業省【電子商取引に関する市場調査】

POSレジの中には、ECサイトへの出品や管理が可能となっている物があります。

そのため、店舗の売上が伸び悩んでいる方や、販路を拡大して売上をアップさせたいという方は、EC販売に対応しているPOSレジを選ぶことも検討してみましょう。

しかし、ECに対応しているPOSレジは通常のPOSレジよりも価格が高い傾向があります。

そのようなPOSレジの導入を考えている場合、先ほども説明した費用対効果の観点から、ECの売上でPOSレジの費用を回収できるかを計算してみましょう。

さらに、すでにECの出品や管理に人員を割いている企業の場合、そのようなPOSレジを導入することで、それらの人件費を大幅に削減することが可能となります。

このように、POSレジを導入する際にはEC販売に対応しているかということも重要なポイントとなっています。

EC出品についてさらに詳しく知りたい方はこちらから

料金が安いPOSレジを選ぶ際の注意点

特に無料プランや格安プランのPOSレジを検討する場合は、以下の点を事前に確認しておくことが重要です。

まず注意したいのが機能制限です。無料プランでは、会計や簡易的な売上管理といった最低限の機能しか使えないケースが多く、在庫管理、売上分析、複数店舗管理、外部システム連携などは有料プランでなければ利用できないことがあります。将来的に店舗規模の拡大や業務効率化を考えている場合、後から機能不足に気づき、再導入が必要になる可能性もあります。

次に、サポート体制も重要なチェックポイントです。格安POSレジでは、電話サポートがなくメールやチャットのみ、対応時間が限定されている、トラブル対応が有料になるといったケースも少なくありません。レジは日々の業務の中心となるシステムのため、万が一の不具合時に迅速なサポートを受けられるかどうかは、安定した店舗運営に直結します。

さらに見落としがちなのがセキュリティ対策です。POSレジは売上データや顧客情報など重要な情報を扱いますが、低価格プランではデータのバックアップ頻度やアクセス権限管理、通信の暗号化などが十分でない場合もあります。特にクラウド型POSレジを利用する場合は、セキュリティ対策の内容を事前に確認し、安心して運用できるかを見極める必要があります。

このように、料金が安いPOSレジにはメリットがある一方で、機能・サポート・セキュリティのバランスを見誤ると、結果的に業務効率の低下や追加コストにつながる可能性があります。価格だけで判断せず、自社の運営に本当に必要な条件を満たしているかを総合的に確認したうえで選ぶことが大切です。

POSレジを使うメリット

業務効率化

ここでは、POSレジを導入することで得られるメリットをご紹介いたします。

POSレジごとに備わっている機能が異なるため、さまざまな機能を想定して解説させていただきます。

業務の効率化

適正在庫

POSレジには主に、

  • 会計
  • 販売管理
  • 在庫管理
  • 従業員管理
  • 顧客管理
  • 複数店舗の管理

などの複数の機能が搭載されています。

今までこれらの一部を業務を手作業で行っていた企業では、POSレジを導入することで業務を大幅に効率化することが可能となります。

POSレジで業務を効率化することで、今まで掛かっていた人件費の削減にも繋げることもできます。

また、上記以外にもデータ分析それに基づく販促機能EC出品機能など、売上アップに繋げることが可能なPOSレジなどもあります。

そのようなPOSレジでは、業務を効率化させるだけでなく業績アップにも繋げることが可能となるのです。

バナー

人為的ミスや不正防止

店舗

POSレジでは、登録している商品をバーコードでスキャンするだけで会計業務が完了するため、手入力による人為的ミスを削減することが可能となります。

また、商品発注や仕入れ・棚卸しなどもPOSレジで効率的に行えるものが多いため、そのような業務で起こる従業員のミスを防止することもできます。

従来のレジスターでは、お釣りの金額間違いや従業員の不正によって、レジのお金が合わないことなどがありました。

POSレジでは会計時の担当者を記録しておくことができるため、それらのミスや不正を減らしていくことが可能となるのです。

顧客満足度の向上

POSレジは、企業側だけでなく顧客にとってもいくつかのメリットがあります。

例えば、会計の効率化による待ち時間の減少や、在庫の最適化による在庫切れの削減などによって、顧客満足度を向上させることができます。

またPOSレジによっては、オンラインストアやスマホアプリなどと店舗を連携させて最適な顧客体験を産むOMOを実現可能なものなどもあります。

このようにして顧客満足度を向上させることによって、顧客のファン化やリピート率の向上に繋げることが可能となります。

データ分析やそれを基にした販促

ITシステム

POSレジでは売上や在庫の管理だけでなく、顧客管理データ分析それらを基にした効果的な販促を行うことができる物などもあります。

売上や顧客管理を行うことができていても、それらを転用して経営施策に活かせていなければ、あまり意味がありません。

POSレジによっては、販売や顧客の分析を基にして販促メッセージを送ることが可能な物などもあります。

そのようなPOSレジでは、売上や販売・顧客の分析を有効活用し、自社の業績アップに繋げることが可能となります。

関連記事:POSレジにできること全解説|業務効率化に役立つ幅広い機能とは?

POSレジ導入から運用までの流れ

POSレジは、導入して終わりではなく、事前準備から運用・保守までを一連の流れとして設計することが重要です。ここでは、POSレジ導入の一般的なステップを4段階に分けて解説します。

導入前の準備

まず行うべきは、要件定義です。自店舗の業態(飲食・小売・サービス業など)、店舗規模、必要な機能(会計、在庫管理、売上分析、顧客管理、外部システム連携など)を整理し、「POSレジで何を実現したいのか」を明確にします。

その上で、予算感(初期費用・月額費用・決済手数料)や将来的な拡張性も考慮し、複数のPOSレジ事業者を比較・検討します。デモ画面の操作性、サポート体制、トラブル時の対応方法なども、業者選定時の重要な判断材料です。

導入作業

業者が決定したら、POSレジの設置・初期設定を行います。タブレットPOSやクラウドPOSの場合は、端末へのアプリインストールやアカウント設定が中心となります。あわせて、商品マスタ(商品名・価格・税率)、スタッフ情報、決済方法などを登録し、必要に応じて既存の売上データや顧客データの移行を行います。

レシートプリンターやキャッシュドロア、自動釣銭機などの周辺機器との接続確認も、この段階で済ませておくことが重要です。

本稼働

設定完了後は、本稼働前のテスト運用を行い、実際の会計フローに問題がないかを確認します。特に、スタッフ全員がスムーズに操作できるよう、操作マニュアルの共有や簡単な研修を実施すると安心です。

本稼働後しばらくは、会計ミスや設定漏れが起こりやすいため、売上データや在庫数をこまめにチェックし、必要に応じて設定を微調整していきます。

保守・メンテナンス

POSレジは運用を続ける中で、定期的なメンテナンスと改善が欠かせません。システムやアプリのアップデート、端末の動作確認、データのバックアップ状況のチェックなどを定期的に行いましょう。

また、売上分析や在庫データを活用し、発注量の最適化や人員配置の見直しにつなげることで、POSレジの導入効果を最大化できます。トラブル時に備え、サポート窓口や保守契約内容をあらかじめ把握しておくことも重要です。

POSレジ導入に利用できる補助金や助成金

POSレジの導入には一定の初期費用がかかりますが、国や自治体が提供する補助金・助成金を活用することで、費用負担を大きく軽減できる可能性があります。ここでは、POSレジ導入時に活用されることの多い代表的な制度を紹介します。

IT導入補助金

IT導入補助金は、中小企業・小規模事業者が業務効率化やDX推進を目的としてITツールを導入する際に利用できる代表的な補助金です。POSレジは「ITツール」に該当するケースが多く、対象になりやすいのが特徴です。

POSレジをクラウド型で導入する場合は、ソフト利用料(最大2年分)が補助対象となる点も大きなメリットです。

項目 内容 備考
対象事業者 中小企業・小規模事業者 業種、資本金、従業員数に一定の条件(定義)があります。
補助対象 レジ本体、ソフト利用料、導入設定費、オプション等 ソフトウェアだけでなく、POSレジ本体や周辺機器、設定費用も対象に含まれます。
補助率・金額 補助率:1/2 〜 最大2/3

補助額:数十万円 〜 最大数百万円

申請する「枠」の種類によって、補助率や上限金額が異なります。
注意点① 指定ベンダーの製品選択が必須 事前に「IT導入支援事業者」として登録されている企業のPOSレジを選ぶ必要があります。
注意点② スケジュールの確認 公募期間や申請スケジュールが毎年決まっており、通年でいつでも申請できるわけではありません。

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金は、販路開拓や業務効率化を目的とした取り組みに対して支給される補助金で、POSレジ導入も対象となるケースがあります。小規模店舗がPOSレジを初めて導入する場合に、特に活用しやすい制度です。

項目 内容 備考
対象事業者 小規模事業者 ・商業・サービス業:従業員5人以下

・製造業・その他:従業員20人以下

補助対象 レジ導入費、周辺機器、設備投資等 POSレジの導入だけでなく、業務効率化に繋がる幅広い設備投資が対象となります。
補助率・金額 補助率:2/3

補助上限:50万円 〜 200万円程度

申請する枠(通常枠・賃金引上げ枠など)により上限額が変動します。
注意点① 商工会・商工会議所の支援 申請にあたり、地域の商工会または商工会議所の助言・支援を受ける必要があります。
注意点② 事業計画の策定 「販路開拓」や「業務改善」とPOSレジ導入がどう関連するかを計画書で示す必要があります。

各自治体独自の補助金・助成金

国の制度に加えて、都道府県・市区町村が独自に実施している補助金・助成金も存在します。デジタル化支援や中小企業の生産性向上を目的とした制度では、POSレジ導入が対象になることがあります。

自治体の公式サイトや商工会議所の案内を定期的にチェックするとよいでしょう。

補助金・助成金を活用する際の注意点

補助金・助成金は非常に有効ですが、原則として「後払い」である点に注意が必要です。いったん全額を自己負担で支払い、その後に補助金が交付される仕組みが一般的です。また、申請には事業計画書や見積書、実績報告などが求められるため、スケジュールに余裕を持って準備しましょう。

このように、補助金・助成金を上手に活用すれば、POSレジ導入のハードルを大きく下げることができます。導入を検討する際は、利用可能な制度がないかを事前に確認し、コストを抑えた賢い導入を目指しましょう。

費用対効果の高いPOSシステムRECORE

本記事では、POSレジの価格の相場や選び方・導入するメリットなどをご紹介してきました。

POSレジを選ぶ際には、価格の低さだけでなく、目的に合わせた機能を搭載しており、費用対効果が高いものを選ぶことが重要となります。

業務の効率化によって人件費の削減ができれば、POSレジが少し割高であったとしても、実質的にコストを削減することが可能となります。

ここでは、企業の業績アップに貢献することのできるPOSレジ「RECORE」をご紹介させて頂きます。

EC出品機能

複数モール出品画面

小売店を経営されている方の中には、店舗での売上に伸び悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

RECOREでは他のPOSレジに搭載されている店頭の販売だけでなく、EC販売の機能も搭載しているため、POSから操作して簡単にEC出品を行うことが可能です。

また、それらのEC出品した商品を実店舗の在庫情報を連動させることができるため、ECと実店舗で併売することが可能です。

さらに、楽天市場やAmazon、Yahoo!ショッピングやShopifyなどの複数のECモールに、一度の操作で同時出品することが可能となっています。

RECOREを導入することで、店舗に商品を置きながら、複数のECモールで併売することができるため簡単に販路を拡大することが可能となっています。

在庫管理機能

在庫管理画面

RECOREでは、一般的な在庫管理機能だけでなく、社内にある商品在庫をジャンルごとに管理することができたり、滞留日別に在庫情報を管理することが可能となってます。

それらによって、店舗の在庫を把握することができるだけでなく、データを基にした適切な在庫調整を行うことが可能となります。

また、RECOREでは、複数店舗を経営している企業の在庫を一元管理することが可能となっています。

それによって、店舗ごとに在庫の偏りを無くし在庫切れによる機会損失や在庫過多による在庫処分を防ぐことができるようになります。

顧客管理機能

顧客

店舗運営をするにあたって、顧客のリピート率を向上させることは、安定した売上を上げるために重要となっています。

RECOREの顧客管理機能では、会員登録機能によって顧客情報の収集や管理を行うことが可能となっています。

それらの顧客情報は、一般的な会員情報にある年齢や性別などだけでなく、顧客の来店頻度や来店時の購入金額なども管理することが可能となっています。

顧客の行動履歴まで管理することができると、会員一人ひとりに合わせた効果的な販促を行うことなどが可能となります。

One to Oneマーケティングが重要とされている時代ですので、RECOREの顧客管理機能で顧客満足度を向上させ、売上を最大化させましょう。

分析機能

RECOREでは、販売や売上・在庫や顧客に関するデータを収集することが可能となっています。

それらのデータを基にして、ABC分析RFM分析を行うことができます。

例えば、RECOREのRFM分析によって、顧客の来店頻度・購入金額・直近の来店日3つの指標を基に、会員ごとに最適な集客メッセージを送ることなどが可能となります。

また、店舗ごとに来店顧客の年齢や性別などの属性を把握することもできるため、店舗に合わせて集客や販促の方法まで柔軟に対応することができます。

RECOREで店舗の売上や顧客を分析することで、効果の出やすい営業活動を行うことが可能となるのです。

まとめ

本記事では、POSレジの価格相場や選び方・メリットなどをご紹介してきました。

最近では、価格の安いPOSレジがたくさん出てきていますが、機能性や使いやすさ・費用対効果が高さが重要であるということは分かっていただけたのではないでしょうか。

本記事で紹介したRECOREは、売上や在庫・顧客などを管理・分析をすることができるため、企業の業績アップにつなげることが可能となっています。

また、簡単にEC販売によって販路を拡大することができるため、売上アップやEC出品に掛かっていた人件費の削減にも貢献することができます。

この記事を読んで、RECOREについてさらに知りたいと思って頂いた方は、ぜひ下記のボタンからお気軽にお問い合わせ資料ダウンロードをして頂けると幸いです。

監修者:本荘 幸大

卒業後は株式会社船井総合研究所に入社し、ヘルスケア業界やフィットネス業界、飲食業界など幅広い業界のコンサルティングに従事。その後2022年4月より最年少メンバーとしてNOVASTOに入社し、リユース・リテール企業へのコンサルティングを行いながら社内ではマーケティングチームの立ち上げも行っている。

導入相談無料! お気軽にお問い合わせください。

関連コラム一覧