インターネットの普及に伴い、消費者の購買行動は大きく変化しています。

この変化に適応し競争社会で生き残るために、小売業ではECやSNS、自社メディアの運用を行い、顧客とのタッチポイント（接点）を増やすための努力を続けています。

そこから、さらに売上を伸ばすための施策として今注目されているのマーケティング手法が、オムニチャネルです。

本記事では、小売業で求められているオムニチャネル戦術について解説します。

本記事は、オムニチャネルに取り組むメリットや具体的な戦術だけでなく、オムニチャネルに取り組む上で役立つシステムの情報までを網羅した内容になっています。

本記事を参考に、小売店のオムニチャネル化に取り組み、店舗の売上を伸ばしていきましょう。

オムニチャネルとは？

オムニチャネルとは、企業と顧客のタッチポイントや販路を統合し、最適な購買体験を顧客に提供することで売上アップを目指すマーケティング手法のことです。

オムニチャネルの「オムニ」は、ラテン語で「全て」という意味を表し、「チャネル」は、もともとは水路という意味で用いられていた言葉ですが、マーケティングにおいては「集客のための経路」を意味しています。

ここからは、オムニチャネルについてより深く理解していただくために、オムニチャネルの目的や、O2OやOMOとの違いについてご紹介します。

オムニチャネルの目的とは？

オムニチャネルの目的は、どのチャネル（販路）であっても、一貫した購入体験を顧客に提供することです。

ごく稀に複数のチャネルを持つ多くの企業では、それぞれのチャネルを別々に管理しているところがあります。

例えば、実店舗とECという販路があり、購入データや顧客データ、在庫状況などの管理先がバラバラになっているケースなどです。

このケースをオムニチャネル化するためにまずやるべきことは、実店舗とECのあらゆるデータを統合することです。

データを統合することで、実店舗で商品を購入した顧客がECを閲覧した際にも、自分に最適化されたおすすめ商品の情報などを見ることが可能になります。

このように顧客が実店舗、EC、SNSのどのチャネルを活用しても一貫した顧客体験を提供できるようにすることがオムニチャネル化の第一歩です。

オムニチャネルとO2Oの違いは？

O2Oとは、「Online to Offline」の略で、顧客をオンラインからオフラインへの誘導するためのマーケティング手法です。

代表的な例としては、実店舗で使えるクーポンの配布などが挙げられます。

O2Oでは、顧客の「誘導」を行うのに対し、オムニチャネルでは、顧客の誘導は行いません。

O2Oでは、オンラインとオフラインの区別をつけますが、オムニチャネルでは、チャネルの区別をつけずにどのチャネルからでも同等の購入体験を提供します。

このように各チャネルを区別して利用するか、統合するかがオムニチャネルとO2Oの大きな違いだと言えます。

オムニチャネルとOMOの違いは？

OMOとは、「Online Merges with Offline」の略で、日本語に直訳すると「オンラインとオフラインを併合する」という意味になります。

これだけ聞くと、オムニチャネルと何が違うの？と思うと思いますが、明確な違いがあるのでご説明します。

オムニチャネルでは、各チャネルのデータなどを統合して、顧客にシームレスな購入体験を提供することが目的です。

一方で、OMOでは、顧客がオンラインとオフラインを意識することなく利用できるようなマーケティング施策を意味します。

OMOの代表的な例としては、大手コーヒーチェーンとして有名なスターバックスの「モバイルオーダー」などです。

モバイルオーダーでは、事前にスマホ上で商品を注文し、キャッシュレス決済を行っておくことで、店舗では商品を受け取るだけでいいというサービスです。

店舗で行列に並ぶ必要もなく、スムーズに商品を受け取ることができるため、顧客の利便性を向上させることが可能です。

まとめると、

• 複数のチャネルの情報を統合して、顧客にシームレスな購入体験を提供するのがオムニチャネル
• オンラインとオフラインの垣根を無くして、顧客にとってより良い環境・サービスの提供を目指すのがOMO

という違いがあります。

ちなみに、このOMOも今後の小売業では必要不可欠になる施策だと言えます。

OMOについて詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

OMO戦略とは？メリット・デメリット・成功のポイントを徹底解説！

小売業でオムニチャネルが求められている背景とは？

オムニチャネルについてある程度理解はできたけれども、なぜこんなにも小売業で求められているの？と疑問になった方もいるかと思います。

小売業でオムニチャネルが求められている背景としては主にスマートフォン、モバイル端末の普及が影響していると考えられます。

インターネットやスマホやタブレットといったモバイル端末が普及したことで、自分の購買過程の各段階に応じて最適なチャネルを選択し複数のチャネルを通じて1つの購買を完成させる消費者が急激に増加しました。

例えば、Webサイトで欲しい商品の情報を集め、実物を確認するために店舗に訪れ、店頭で購入した商品を自宅まで配送してもらうといったプロセスです。

顧客は、このように購入する商品や自分の置かれた状況などによって、店舗、Webサイト、ECモールなどのチャネル間のシームレスな移動を求めるようになりました。

今後は消費者のこのようなニーズに答えることができないと、販売機会の大幅な損失に繋がってしまいます。

これこそが多くの小売業の間で、オムニチャネルが求められている要因の1つです。

小売店がオムニチャネルを導入するメリットとは？

それでは、一体小売店がオムニチャネルを導入するメリットは何なのでしょうか？

ここからは、オムニチャネルに取り組むメリットについて1つずつご紹介します。

顧客の利便性向上

小売店がオムニチャネルに取り組むことで、時間や場所を問わずに顧客に商品や商品情報を提供することができます。

裏を返すと、顧客はいつでもどこからでも商品を購入できるため、利便性向上に繋がります。

「店舗まで来たけど、在庫がなくて買えなかった」「商品を家まで持って変えるのが面倒だから今日は買わないでおこう」といったことが起こると、購買機会の大幅な損失になります。

顧客の利便性を高め、購入に至るまでのハードルや負担を極限まで減らすことで、リピーターを増やし、安定的な売上の確保を実現できます。

顧客が購入に至るまでの一連の流れがデータとして把握できる

複数あるチャネルを連携させることで、各チャネルが全体の何割を占めているかという情報や顧客がどのような導線で商品を購入したのかを把握することができます。

連携させたデータを上手く分析することで、

「SNS経由でのWebサイト流入が多いからSNS広告に注力しよう」

「実店舗に来た人は自社のECの存在を知らない人が多いからECで使えるクーポンを配布して認知度を獲得しよう」

といったような課題を解決するために最適な施策をすぐに実行できるようになります。

業務の効率化に繋がる

オムニチャネルに取り組むことで、顧客の利便性だけでなく、店舗の業務効率化も可能になります。

例えば、実店舗とECの在庫情報を統合させて一元管理することで、実店舗で購入されて在庫切れになった商品がEC上で購入されてしまうといったような「売れ違い」を未然に防ぐことができます。

各チャネルで販売を行っていると、発送業務や受注管理の把握が難しくなってしまいます。

しかしながら、これらもオムニチャネル化でまとめて管理することで、従来の業務をより円滑に進めていくことが可能になります。

オムニチャネル化を進めていくことは、顧客満足度の向上だけでなく、企業の資源であるヒト・モノ・カネ・情報を有効活用することにも繋がります。

オムニチャネルを活用した次世代型小売店を構築するための戦術とは？

ここまでオムニチャネルの基本的概念や導入のメリットについて解説してきました。

しかしながら、実際にどのようにオムニチャネルに取り組めば良いのかわからないという方もいるかと思います。

そこで、今回はかなり具体的なオムニチャネル戦術を3つほどご紹介させていただきます。

Shopifyで自社ECを構築して購買機会の向上を目指す

次世代型小売店を目指すためのオムニチャネル戦術の1つ目として提案するのは、Shopifyを活用した自社ECの構築による購買機会の向上です。

Shopifyとは、本格的なネットショップが開設できるECプラットフォームです。

Shopifyでサイト構築を行うメリットとして、

• 低価格でサイト運営が可能
• 決済システムが充実
• 越境ECにも対応可能
• SEOやSNSに対応しているため集客が強い

などのメリットがあります。

特に越境ECにも対応しているため、今後海外市場への挑戦を考えている企業様にとっても最適な選択肢の1つとなることは間違いないかと思います。

Shopifyでサイトを構築して、販路を増やすことで自社商品の露出頻度を増やし、売上向上を目指してみてはいかがでしょうか。

LINEミニアプリを活用した効率的な販促活動の実施

LINE公式アカウントやLINEミニアプリなどのサービス利用を起点としたオムニチャネルの導入も小売店にはおすすめです。

LINEミニアプリを活用すれば、ポイントカードや会員証をLINEに組み込んだり、オンライン上で注文が可能なモバイルオーダーを実施することが可能になります。

LINEミニアプリに会員証を組み込むメリットとしては、顧客はアプリのダウンロードなくLINE上で会員登録が可能なため、会員登録のハードルが下げられる点です。

LINEは、日本国内で使っていない人はほぼいないと言っても過言ではないほどのツールなので、LINE上で会員登録が手軽にできるというのは、顧客にとっても企業にとっても大きなメリットだと言えるのではないでしょうか。

POSシステムを導入して各チャネルのデータを一元化

小売店に提案したいオムニチャネル戦術の最後は、POSシステムを導入して各チャネルのデータを一元管理することです。

在庫管理システムや顧客管理システム、EC運営システムなど、社内で複数のシステムを導入しているケースでは、オムニチャネル化することは難しくなってしまいます。

しかし、「各チャネルの効果を最大化するためには、これらのシステムが必要」という意見ももちろん理解できます。

しかしながら、これらのシステムの機能を1つにまとめたPOSシステムを導入することでオムニチャネルの実現に大きく近づくことが可能になります。

実際市場には、在庫管理や顧客管理、EC運営などのデータを全て一元管理できるPOSシステムが多数存在します。

多くのPOSシステムでは、無料体験期間やデモ機の使用などが可能なことがあるので、実際に使用してみて、自社に最適なPOSシステムを見極めてみてください。

小売店のオムニチャネル化に最適なシステムReCOREとは？

小売店の次世代型オムニチャネル戦術の最後にもご紹介しましたが、POSシステムを活用することで、理想とするオムニチャネルの実現することが可能になります。

今回紹介するReCOREでは、Shopifyとの完全同期機能やLINE会員アプリ機能、質の高い在庫管理機能やEC出品機能が搭載されているため、高次元のオムニチャネルを実現することができます。

ここからは、次世代のオムニチャネル実現に最適なPOSシステムReCOREの機能についてご紹介します。

EC出品機能

EC運営の1番の課題は、実店舗との在庫情報や会員情報の連携かと思います。

ReCOREでは、Shopifyと実店舗の在庫や会員データを完全同期することが可能です。

そのため、実店舗で購入した商品から、Shopify上に個人にパーソナライズ化されたおすすめ商品を表示するといったようなオムニチャネルを実現することもできます。

またReCOREには、Amazon、楽天市場、Shopify、ヤフオク!、ラクマ、Yahoo!ショッピングなどの複数モールに同時出品することも可能なので、出品にかかる時間や工数を大幅に削減することが可能です。

ReCOREのEC機能は、その他にも数多くの便利な機能を搭載しております。

ReCOREのEC機能に関してもう少し詳しく知りたい方は以下の記事を参考にしてみてください。

ECでDXを成功させるポイントやメリット・おすすめツールを解説！

在庫管理機能

複数の実店舗感の在庫管理、または実店舗とECの在庫管理がばらばらで、在庫数の把握に時間がかかっているというお悩みも頻繁に耳にします。

ReCOREは、そのような問題を解決するための在庫管理機能を搭載しています。

ReCOREの在庫管理機能には、

• 店舗EC間在庫連動機能
• 8000件以上の商品マスタ
• 他店舗移動機能
• 全店舗在庫数参照機能
• 商品ラベル印刷機能

などの多数の機能が搭載されています。

これらの機能により、実店舗やECへの在庫連動が自動化できるだけでなく、部門や店舗ごとの在庫数をリアルタイムで把握することが可能です。

例えば、「A店舗には商品Xの在庫が50個あるから、自店舗に取り寄せよう」といったように在庫を臨機応変に移動させることも可能になります。

また、商品に貼り付ける価格やバーコードなどの商品ラベルを印刷する機能も搭載されているため、棚卸しから販売までにかかる時間を削減することもできます。

顧客管理機能

ReCOREの顧客管理機能では、複数チャネルの顧客情報や会員情報の一元管理が可能です。

ReCOREの画面上で、直近の購入日・来店頻度・購入金額の3つの指標で顧客を属性分けするRFM分析を行うことも可能です。

この機能を活用することで、顧客属性を可視化し、「1年以上店舗に足を運んでいない休眠顧客にクーポンを配布する」といったような施策を実施することができます。

また、ReCOREで絞り込みを行った顧客層に向けて、LINEやSMS、メールで販促メッセージを送ることも可能です。

このように、ReCOREには顧客管理機能が充実しているため、オムニチャネルの実現だけでなく、最適なマーケティング施策の実行までを一貫して行うことが可能になります。

LINEミニアプリ連携機能

ReCOREでは、顧客が普段使っているLINEさえあれば、QRコードを読み取ってもらうだけで、すぐに会員証を発行することができます。

QRコードを読み取るだけなので、顧客は余計なアプリをダウンロードする必要も、面倒な個人情報の入力も必要ありません。

さらに、ReCOREのPOSデータから購買情報や顧客情報の絞り込みを行い、顧客属性に合わせた販促メッセージや割引クーポンをLINE上で送ることができるため、効果の高い販促活動が実施できます。

まとめ

今回は、オムニチャネルの基本的概念や導入のメリット、具体的なオムニチャネル戦略などを紹介しました。

オムニチャネルを実現するためには、各チャネルの情報を統合できるPOSシステムの導入が1番の近道です。

本記事で紹介したReCOREでは、ShopifyやLINEとの連携、EC出品の効率化など、多数の機能が搭載されており、オムニチャネルの最適解とも言えるシステムです。

本記事を読んで、ReCOREについてもう少し詳しく知りたいという方は、下記ボタンからお気軽に資料ダウンロードやお問い合わせをお試しください。